家庭科における消費者市民教育の意義

• 資料種別: 記事
• タイトル: 家庭科における消費者市民教育の意義
• 著者標目: 神山 久美
• 出版年月日等: 2010
• 出版年（W3CDTF）: 2010
• タイトル（掲載誌）: 日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集
• 巻号年月日等（掲載誌）: 53 0
• 掲載巻: 53
• 掲載号: 0
• 掲載ページ: 19-19
• 掲載年月日（W3CDTF）: 2010
• 出版事項（掲載誌）: The Japan Association of Home Economics Education
• 本文の言語コード: ja
• 件名標目: consumer citizenship education; home economics education; consumer education; 消費者市民教育; 家庭科; 消費者教育
• 対象利用者: 一般
• DOI: 10.11549/jhee.53.0.19.0
• 連携機関・データベース: 国立情報学研究所 : CiNii Research; https://cir.nii.ac.jp/
• 提供元機関・データベース: Japan Link Center; https://japanlinkcenter.org/top; CiNii Articles
• NII論文ID: 130006962311

• 要約等: <B>[ 研究の背景・目的・方法 ]</B><BR> 家庭科では、消費者教育の内容が増加しており、平成20年告示小学校・中学校の学習指導要領においては、「消費生活・環境」は、４内容区分の１つに位置付き、内容の取扱いにおいて、他の３内容の学習と関連を図り、総合的に展開するよう配慮すると明記されている...