Influence of rural socioeconomic characteristics on rice yield damage: a case study using GIS in Motegi-cho and Ichikai-cho, Tochigi
デジタルデータあり（科学技術振興機構）
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書誌情報
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- 資料種別
- 記事
- 著者・編者
- 飯泉 仁之直石田 憲治平児 慎太郎 他
- 並列タイトル等
- 集落の社会・経済属性が水稲収量被害に及ぼす影響--栃木県、市貝町・茂木町におけるGISを用いた事例研究
- タイトル（掲載誌）
- システム農学 = Journal of the Japanese Agricultural Systems Society / システム農学会編集委員会 編
- 巻号年月日等（掲載誌）
- 23(4) 2007.10
- 掲載巻
- 23
- 掲載号
- 4
- 掲載ページ
- 273～282
- 掲載年月日（W3CDTF）
- 2007-10
- ISSN（掲載誌）
- 0913-7548
- ISSN-L（掲載誌）
- 0913-7548
- 出版事項（掲載誌）
- 東京 : システム農学会
- 出版地（国名コード）
- JP
- 本文の言語コード
- eng
- 件名標目
- NDLC
- 対象利用者
- 一般
- 所蔵機関
- 国立国会図書館
- 請求記号
- Z18-1989
- 連携機関・データベース
- 国立国会図書館 : 国立国会図書館雑誌記事索引
- 書誌ID（NDLBibID）
- 9268124
- 整理区分コード
- 632
- 要約等
- Crop yield variation caused primarily by extreme weather events is a major risk in farm management. Farmers try to reduce yield damage through sufficient cultivation management. The damage can be correlated to the socioeconomic characteristics of rural areas, and such characteristics are represented by indices of labor, land, and capital. Understanding the nature of these relationships is important for the effective planning of agricultural policies. In addition, the understanding would allow a more realistic assessment of the impact of global warming on agricultural production when they are included in assessment models. Thus, an objective of this study was to reveal the qualitative relationship between damage in paddy rice and rural socioeconomic characteristics. The results showed that both the magnitude and interannual variability of damage is comparatively larger in areas with a higher ratio of non-commercial farm households, smaller cultivated paddy land under management, larger abandoned arable fields, lower percentage of young residents, and higher percentage of elderly ones. Such relationships are consistent throughout various topographic conditions. Two hypotheses are suggested to explain the comparative largeness in the magnitude and variability of damage: first, the deterioration of quantity and/or quality in labor resources; second, the lack of willingness to manage cultivations efficiently due to the lower percentage of on-farm income. The hypotheses propose the possibility that commercial farm households succeed in mitigating the damage by applying sufficient labor resources and self-reliant efforts, while elderly farmers fail at effective management due to shortage in resources and/or willingness.主に異常気象から生じる収量変動は農業経営上の主要なリスクである。農業生産者は栽培管理を通じて収量被害を減らそうと試みるため、収量被害の特徴は農家や集落の社会・経済特性と関係があると考えられる。そうした関係の理解は、効果的な農業政策を検討するうえで重要であるだけでなく、その関係を被害評価モデルに組み込むことで、農業生産に対する温暖化の影響評価をより現実的なものへと発展することが期待される。そこで本研究では、水稲の収量被害と集落の社会・経済特性との定性的な関係の解明を目的とする。解析の結果、被害の強度と年々変動は共に、自給的農家率が高く、経営水田面積が小さく、耕作放棄面積が多く、高齢農業人口割合が高く、若年農業人口割合が低い地域で相対的に大きいことが示された。こうした傾向は地形条件が異なる場合でも一貫している。相対的に大きな被害量と年々変動を説明するために、次の二つの仮説を提案した。一つは高齢化からくる労働力の量あるいは質の低下、もう一つは低い農業収入比率からくる手厚い管理を行う意欲の低さ、である。この仮説は、販売農家は確保された労働力と自助努力により被害を軽減している一方、高齢農家は、労働資源と意欲の不足から十分な栽培管理を断念しているという可能性を示唆している。
- DOI
- 10.14962/jass.23.4_273
- オンライン閲覧公開範囲
- インターネット公開
- 連携機関・データベース
- 科学技術振興機構 : J-STAGE
- 要約等
- 主に異常気象から生じる収量変動は農業経営上の主要なリスクである。農業生産者は栽培管理を通じて収量被害を減らそうと試みるため、収量被害の特徴は農家や集落の社会・経済特性と関係があると考えられる。そうした関係の理解は、効果的な農業政策を検討するうえで重要であるだけでなく、その関係を被害評価モデルに組み込むことで、農業生産に対する温暖化の影響評価をより現実的なものへと発展することが期待される。そこで本研究では、水稲の収量被害と集落の社会・経済特性との定性的な関係の解明を目的とする。解析の結果、被害の強度と年々変動は共に、自給的農家率が高く、経営水田面積が小さく、耕作放棄面積が多く、高齢農業人口割合が高く、若年農業人口割合が低い地域で相対的に大きいことが示された。こうした傾向は地形条件が異なる場合でも一貫している。相対的に大きな被害量と年々変動を説明するために、次の二つの仮説を提案した。一つは高齢化からくる労働力の量あるいは質の低下、もう一つは低い農業収入比率からくる手厚い管理を行う意欲の低さ、である。この仮説は、販売農家は確保された労働力と自助努力により被害を軽減している一方、高齢農家は、労働資源と意欲の不足から十分な栽培管理を断念しているという可能性を示唆している。
- DOI
- 10.14962/jass.23.4_273
- 連携機関・データベース
- 国立情報学研究所 : CiNii Research
- 提供元機関・データベース
- Japan Link Center雑誌記事索引データベースCiNii Articles
- 書誌ID（NDLBibID）
- 9268124
- NII論文ID
- 10022578974