水害進展過程における住民の災害情報の取得構造に関する実証的研究

• 資料種別: 記事
• タイトル: 水害進展過程における住民の災害情報の取得構造に関する実証的研究
• 著者・編者: 片田 敏孝; 児玉 真; 及川 康
• 著者標目: 片田 敏孝; 児玉 真; 及川 康
• タイトル（掲載誌）: 土木学会論文集
• 巻号年月日等（掲載誌）: (786) 2005.4
• 掲載号: 786
• 掲載ページ: 77～88
• 掲載年月日（W3CDTF）: 2005-04
• ISSN（掲載誌）: 0289-7806
• ISSN-L（掲載誌）: 0289-7806
• 出版事項（掲載誌）: 東京 : 土木学会
• 出版地（国名コード）: JP
• 本文の言語コード: jpn
• 件名標目: intention to acquire disaster information; knowledge of disaster; consciousness of flood damage; action for mitigation; evacuation behavior
• NDLC: ZN1
• 対象利用者: 一般
• 所蔵機関: 国立国会図書館
• 請求記号: Z16-6
• 連携機関・データベース: 国立国会図書館 : 国立国会図書館雑誌記事索引; https://ndlsearch.ndl.go.jp
• 書誌ID（NDLBibID）: 7307962; http://id.ndl.go.jp/bib/7307962
• 整理区分コード: 632

• 要約等: In the process of a flood disaster, a lot of disaster information which are weather forecast, river information and so on are informed to residents. However, residents do not necessarily acquire their information actively. Therefore, from the viewpoint of communication of disaster information, formation of resident's intention to acquire disaster information is important. In this study, we analyze the situation of resident's intention to acquire disaster information and its effect on their crisis consciousness and action for mitigation in the process of the flood. Moreover, we analyze the determination factors of intention to acquire disaster information, and we consider the condition that residents acquire disaster information actively.; 水害進展過程においては, 河川情報や気象情報などの多くの災害情報が住民に伝達されるが, これらの災害情報が住民に積極的に取得されているとは必ずしもいえない状況にある. このため, 災害情報伝達においては, 住民に情報を積極的に取得しようとする意図, すなわち情報取得態度を形成させることが重要となる. 本研究では, 平成14年台風6号に関する福島県郡山市民の情報取得行動を事例に, 住民の災害情報の取得構造を考察し, 情報取得態度の形成過程とそれに基づく災害情報取得行動や危機意識の醸成が循環的な構造にあることを実証的に明らかにした. また, 情報取得態度の形成を規定する要因を明らかにすることで, 災害情報が住民に積極的に取得されるための条件を検討した.
• DOI: 10.2208/jscej.2005.786_77
• オンライン閲覧公開範囲: インターネット公開
• 連携機関・データベース: 科学技術振興機構 : J-STAGE; http://www.jstage.jst.go.jp

• 要約等: 水害進展過程においては, 河川情報や気象情報などの多くの災害情報が住民に伝達されるが, これらの災害情報が住民に積極的に取得されているとは必ずしもいえない状況にある. このため, 災害情報伝達においては, 住民に情報を積極的に取得しようとする意図, すなわち情報取得態度を形成させることが重要となる. 本研究では, 平成14年台風6号に関する福島県郡山市民の情報取得行動を事例に, 住民の災害情報の取得構造を考察し, 情報取得態度の形成過程とそれに基づく災害情報取得行動や危機意識の醸成が循環的な構造にあることを実証的に明らかにした. また, 情報取得態度の形成を規定する要因を明らかにすることで, 災害情報が住民に積極的に取得されるための条件を検討した.
• DOI: 10.2208/jscej.2005.786_77; https://doi.org/10.2208/jscej.2005.786_77
• 関連情報（URI）: http://id.ndl.go.jp/bib/7307962; https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I7307962; https://www.jstage.jst.go.jp/article/jscej/2005/786/2005_786_786_77/_pdf
• 参照: 災害リスク・コミュニケーションのための洪水ハザードマップのあり方に関する研究; https://cir.nii.ac.jp/crid/1390282680229489920; Collaboration on Local Weather Information between; https://cir.nii.ac.jp/crid/1390282681463832832
• 参照: 避難勧告の信頼度と避難行動; https://cir.nii.ac.jp/crid/1390282679612834304
• 参照（URI）: https://cir.nii.ac.jp/crid/1363670320155061376
• 連携機関・データベース: 国立情報学研究所 : CiNii Research; https://cir.nii.ac.jp/
• 提供元機関・データベース: Japan Link Center; https://japanlinkcenter.org/top; 雑誌記事索引データベース; https://ndlsearch.ndl.go.jp; Crossref; https://www.crossref.org; CiNii Articles; 科学研究費助成事業データベース; https://kaken.nii.ac.jp/ja
• 書誌ID（NDLBibID）: 7307962; http://id.ndl.go.jp/bib/7307962
• NII論文ID: 10014005874