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書誌情報
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- 資料種別
- 文書・図像類
- 著者・編者
- 工藤 , 文三
- 著者標目
- 出版年月日等
- 2013-03
- 出版年（W3CDTF）
- 2013-03
- 本文の言語コード
- jpn
- 対象利用者
- 一般
- 一般注記
- 本報告書は，国立教育政策研究所のプロジェクト研究「教員養成等の在り方に関する調査研究」の一環として，平成23～24年度に実施した「教員養成の改善に関する調査研究」（教員養成改善班）の研究成果をとりまとめたものである。本調査研究の目的は，教員養成の改善を目指した「特色ある教育活動」（Good Praxis of Teacher Education）を収集し，それらの取組に共通する理念，改革の方向性，教育組織改革，教育内容・方法の改善等を明らかにした上で，政策提言にまでつながる組織モデルを構築することにあった。そこで，教員養成教育改革に意欲的に取り組み，独自の理念に基づいて教職課程の管理・運営組織を構築し，カリキュラム，教育方法等の改善（組織的FD）に取り組んでいる大学・学部に焦点を当て，聞き取り調査等を行い，各大学における個別具体の教員養成教育改善の努力の中に見える，教職課程を設置する大学が取り組むべき共通の課題と教育実践の指針等について抽出した。本報告書の第２章では，過去１０年間に生起した教員養成改善に関する問題提起（政策動向）とそれへの大学の対応という観点から，積極的に特色ある取組を行っている事例を取り上げ，さらに今後の教員養成教育改革の課題設定の在り方について論じた（高岡信也）。本報告書の第３章には，教員養成改善を実現する組織の在り方に関する論考４点を置いている（第１節：専攻，講座組織の見直し（岡村吉永），第２節：教科担当と教職担当教員の協働体制の構築（北神正行），第３節：「教職センター」の機能拡充，「実務家教員」の活用（渡辺恵子），第４節：組織的FD･SDの実施（藤原文雄））。第４章には，教員養成プログラムの改革に関する論考を５点置いている（第１節：育成すべき教員像とプログラム改革(淵上孝)，第２節：専門科学と教職の架橋(淵上孝)，第３節：理論知と実践知の架橋－教職に関する科目の改善－(町田健一)，教育実習と教育的体験の重視(狩野浩二)，第５節：養成教育と現職教育の架橋(今村聡子)）。
- 記録形式（IMT）
- application/pdf