並列タイトル等アジア ショコク ノ CO2 SO2 ハイシュツ ト エネルギー ショウヒ ジッタイ : EDEN 1990 ニヨル ファクト ファインディング
Ajia shokoku no CO2 SO2 haishutsu to enerugi shohi jittai : EDEN 1990 niyoru fakuto faindingu
タイトル（掲載誌）KEO discussion paper. G : 『アジア地域における経済および環境の相互依存と環境保全に関する学際的研究』
一般注記type:text
1.はじめに環境保全と経済成長の両立が議論されるようになって久しいが、それは同時に達成することの難しい問題との認識もすでに広まっている。日本の過去の経緯を見ても、経済成長はどうしても環境保全に優先しがちな課題であり、経済成長の過程で環境が悪化することに歯止めは利きにくい。一方、世界の状況を横断面的に見てみると、環境問題は経済発展を遂げた国でより取り組まれやすい問題である。経済発展をするとエネルギー消費量は多くなり、有害物質の使用機会も増加していくが、それらの利用技術が向上することにより環境被害は抑えていくことが容易になるからである。1990年代前半までアジアは世界の成長センターと言われてきており、日本を頂点にほとんどの国が世界のほかの地域に比べればかなり良好な経済状態にあるといってよい。確かに1997年の通貨危機はアジア諸国に深刻な影響を与えている。しかしそれもこれまでの成長の流れを逆流させるほどではないだろう。環境問題についていえば、世界一の人口を抱える中国を中心に、その問題の深刻さは広く認識されている。中国をはじめ東南アジア諸国では今のところ経済成長が最優先課題となっており、大気汚染問題、有害廃棄物問題、水質問題などさまざまな環墳問題がなおざりにされたままである。しかし上述したとおり、経済成長がある程度進めば環境問題はより取り組みやすい問題となる。そろそろ、中国も含めてこれらの国々ではそのような時期を迎えつつあるのではないだろうか。このような時期に、いったいこれらの国々がどのような現状にあるのかを明らかにし、その解決のための具体的施策を提案することは重要な研究課題といえるだろう。このほど、アジア諸国の環境・エネルギー問題分析用産業連関表(EDEN1990)の第1次推計が完成されている。EDENではアジア9ヶ国(日本、韓国、中国、マレーシア、シンガポール、タイ、インドネシア、フィリピン、台湾)について、産業連関表の取引表(A表)の他に、エネルギー投入物量表(B表)、B表のうち燃焼に用いられたエネルギー量だけを示したエネルギー消費物量表(C表)、C表を熱量単位に変換したエネルギー消費熱量表(D表)・およびCO2・SO2発生表(E表)が統一の分類に基づいて統一のフォーマットで整備されている。アジア諸国について統一的な枠組みで経済と環境問題の現状を把握できるようなデータベースを作成しようというのはまったく新しい試みといえる。しかしそれだけに推計には困難が多く、第1次結果が完成した後もその精度のチェックが引き続き取り組まれなければならない課題となっている。限定条件があるとしても、そこで得られる情報を詳しく分析することには重要な意味がある。第1にそれをもとに各国の抱える問題点を明らかにし、今後必要な施策を提案していくのに役に立つ。そして提案されたいくつかの施策について、それの環境に対する効果はどのくらいか、または施策にかかわる経済波及はどうであるか、などのシミュレーション分析を具体的にすることができる。また第2に、推計結果の分析を通じてEDEN表の第1次推計結果のチェックをより広い視野からすることができる。いろいろな数字を各国横並びに比較することによって、たとえばある国の数値が他国とかけ離れていた場合、それがその国の特殊性を示しているのか、あるいは推計手法の問題なのかを検討できる機会が増すからである。以上のような問題意識から本論では、1990年について推計されたEDENの結果を用いていくつかの係数値を計算し、各国におけるCO2、SO2の発生量やエネルギーの消費量に関するファクトファイングをおこなう。ところで、以下で提示されているSO2関連データは、すべてその発生量である。実際に大気に排出されるSO2の量は、発生量から脱硫分を除いたものである。最新の脱硫装置を用いれば脱硫率は95%以上になるため、日本のように脱硫活動が普及している国では、脱硫を考慮した推計結果はそうでないものと大きく異なると予想される。しかし、今回のEDEN推計では脱硫に関する情報を収集することは行っていない。したがって、本論ではSO2発生量に関する分析を行っている。 SO,発生量は、燃料に含まれる硫黄分によって決まるが、その含有率は燃料種別にことなり、さらに同じ燃料でも産地別に大きく異なる。そのため各国がどのような燃料をどのような比率でもちいるか(エネルギーミックス)によって、SO2発生量は木きく異なる。そこで、ここでの分析は各国のエネルc+....aミックスの現状を見る上で役に立つと考えられる。
表紙上部に"日本学術振興会未来開拓学術研究推進事業複合領域「アジア地域の環境保全」"の表示あり
連携機関・データベース国立情報学研究所 : 学術機関リポジトリデータベース（IRDB）（機関リポジトリ）