収益還元バリュエーション手法の等価性：DCF法と残余利益法・異常利益成長法は同じ価値を導くか

• 資料種別: 雑誌
• タイトル: 収益還元バリュエーション手法の等価性：DCF法と残余利益法・異常利益成長法は同じ価値を導くか
• 著者・編者: 田村, 俊夫
• 著者標目: 田村, 俊夫; https://nrid.nii.ac.jp/nrid/1000010815640/
• 出版事項: みずほ証券
• 出版年月日等: 2022-03
• 出版年（W3CDTF）: 2022-03
• 並列タイトル等: The Equivalence of Income Approach Valuation: Do DCF, Residual Income and Abnormal Earnings Growth Valuations Lead to the Same Value?
• タイトル（掲載誌）: 資本市場アップデート（みずほ証券／日本投資環境研究所）
• 巻号年月日等（掲載誌）: 6
• 掲載巻: 6
• 掲載ページ: 152-
• 本文の言語コード: jpn
• 件名標目: バリュエーション; DCF; 配当割引モデル; エクイティフリーキャッシュフロー; エコノミックプロフィット; EVA®; 残余利益; 異常利益成長
• 対象利用者: 一般
• 記録形式（IMT）: application/pdf
• 一次資料へのリンクURL: fulltext; https://hermes-ir.lib.hit-u.ac.jp/hermes/ir/re/73426/0102104601.pdf
• オンライン閲覧公開範囲: インターネット公開
• 連携機関・データベース: 国立情報学研究所 : 学術機関リポジトリデータベース（IRDB）（機関リポジトリ）; https://irdb.nii.ac.jp
• 提供元機関・データベース: 一橋大学 : HERMES-IR(一橋大学機関リポジトリ) : Research & Education Resources

• 要約等: DCF法と残余利益法・異常利益成長法の優劣に関する議論が続いている。キャッシュフローベースの評価手法であるDCF法は実務では現在に至るまで主役の座を保ち続けているが、会計実証研究の分野では、会計利益ベースの評価手法である残余利益法や異常利益成長法が主流となっている。DCF法と残余利益法・異常利益成長...