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(124) (通号 129) 2005.1
- 油回収実海域再現水槽と今後の研究開発
p.14~23
- 沈船からの油抜取り
p.24~29
- 沈没船からの残存油回収システムの開発
p.30~38
- 危険物事故の教訓(10)発煙硫酸漏洩事故
p.39~44
(125) (通号 130) 2005.4
- 船舶油濁損害賠償保障法施行規則について
p.1~7
- 北西太平洋地域海行動計画(NOWPAP)の現状
p.8~12
- サハリンプロジェクトシンポジウム等の開催
p.13~21
- 油濁事故とスコピック条項
p.22~28
- テキサスA&M大学消防訓練コースを受講して(1)
p.29~45
(126) (通号 131) 2005.7
- 機動防除隊発足10周年記念
p.1~42
(127) (通号 132) 2005.9
- 有害危険物質排出事故への対応体制の充実について(前編)
p.13~18
- 危険物事故の教訓(12)放射性物質に関わる事故
p.22~24
(128) (通号 133) 2006.1
(129) (通号 134) 2006.4
(130) (通号 135) 2006.7
- IMO第4回OPRC/OPRC-HNS技術部会報告
p.11~15
- フランスにおける実海域流出油演習「DEPOL」
p.16~21
(131) (通号 136) 2006.10
- 事例紹介/ベンゼンタンカー「K丸」衝突火災事故
p.23~28
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書誌情報
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- 資料種別
- 雑誌
- タイトル
- タイトルよみ
- カイジョウ ボウサイ
- 巻次・部編番号
- 124号(通号129)-131号(通号136) 2005年1月-2006年10月
- 著者・編者
- 編集委員会 編
- 出版事項
- 出版年月日等
- 2005-2006
- 出版年(W3CDTF)
- 2005-2006
- 出版表示等に関する注記
- 出版地の変更あり
- 刊行巻次・年月次
- 1979年度1巻1号 = no. 1 (May 1979)-1982年度2巻6号 = no. 18 (May 1982) ; 1982年度1巻2号 = no. 19 (July 1982) ; 1982年度3号 = no. 20 (Sept. 1982)-平成2年度3号 = no. 67 (Oct. 1990) ; no. 68 (平成3年1月)-177号 (2018 May)
- 大きさ
- 26cm
- ISSN(掲載誌)
- 0911-2367
- ISSN-L(掲載誌)
- 0911-2367
- 出版地(国名コード)
- JP
- 本文の言語コード
- jpn
- NDLC
- 一般注記
- 本タイトル等は最新号による刊行頻度の変更ありNo. 79以降の編者: 編集委員会1巻1号には通巻6号の表示もあり
- 総目次・総索引注記
- 総索引 : 『海上防災』索引 (海上災害防止センター, 海上防災事業者協会 1989年刊)
- 所蔵機関
- 国立国会図書館
- 請求記号
- Z16-1437
- 連携機関・データベース
- 国立国会図書館 : 国立国会図書館蔵書
- 書誌ID(NDLBibID)
- 000000042276
- 目録規則
- 国立国会図書館逐次刊行物目録規則