Jump to main content
文書・図像類

中・高等学校におけるJETプログラムの現状と課題<調査研究課題> 平成6年度 文部省「国際理解教育に関する調査研究」 委嘱研究報告書

Icons representing 文書・図像類

中・高等学校におけるJETプログラムの現状と課題<調査研究課題> 平成6年度 文部省「国際理解教育に関する調査研究」 委嘱研究報告書

Material type
文書・図像類
Author
星村 , 平和
Publisher
-
Publication date
1995-03
Material Format
Paper
Capacity, size, etc.
-
NDC
-
View All

Notes on use

Note (General):

国際化が進展するなかで、中学校・高等学校の外国語教育について、その内容・方法の改善・充実が強く要請されている。なかでも、「聞くこと」「話すこと」のコミュニケーション能力の育成向上、諸外国に対する正しい理解の促進を図ることは、緊急の課題とされている。このような要請を受けて、文部省においては、生徒たちが...

Related materials as well as pre- and post-revision versions

CiNii BooksLeave the NDL website.

Search by Bookstore

Holdings of Libraries in Japan

This page shows libraries in Japan other than the National Diet Library that hold the material.

Please contact your local library for information on how to use materials or whether it is possible to request materials from the holding libraries.

other

  • National Institute for Educational Policy Research Results Archive

    Paper
    You can check the holdings of institutions and databases with which Institutional Repositories DataBase(IRDB)(Institutional Repository) is linked at the site of Institutional Repositories DataBase(IRDB)(Institutional Repository).

Bibliographic Record

You can check the details of this material, its authority (keywords that refer to materials on the same subject, author's name, etc.), etc.

Paper

Material Type
文書・図像類
Author/Editor
星村 , 平和
Author Heading
Publication Date
1995-03
Publication Date (W3CDTF)
1995-03
Text Language Code
jpn
Target Audience
一般
Note (General)
国際化が進展するなかで、中学校・高等学校の外国語教育について、その内容・方法の改善・充実が強く要請されている。なかでも、「聞くこと」「話すこと」のコミュニケーション能力の育成向上、諸外国に対する正しい理解の促進を図ることは、緊急の課題とされている。このような要請を受けて、文部省においては、生徒たちがネイティヴ・スピーカーから直接語学指導を受けることによって、生きた言葉の学習機会を豊富に提供するため、昭和62年度からJETプログラムを実施している。この事業は、開始されてから7年間が経過し、招致者の数も、当初の813人から3,865人へと大幅に拡充している。しかし、この量的拡充にも拘わらず、招致青年の活用の実態や問題点は必ずしも明らかではない。そこで、国立教育研究所では、文部省の委嘱を受けて所内にJETプログラムの研究会を設置し、JETプログラムの現状と課題に関する調査研究を行い、問題点や課題を把握し、今後の改善に資することとなった。調査研究機関は平成5年度から平成7年度までである。本年度は、3年計画の2年目に当たり、JETプログラムの現状と課題に関する本調査を実施した。その具体的内容については本文にゆずるが、調査は、各都道府県に配置されている外国人指導助手の約30%に当たる1,090名、各都道府県の約5%に当たる中学校、約10%に当たる高等学校の日本人英語教師、計985名、それに各都道府県の中学校・高等学校各1校1クラスの生徒を対象に行った。