レジャー産業について調べるには(統計・名鑑・インターネット情報源等)

ここで取り上げるレジャー産業は、日本標準産業分類Leave the NDL website. の中分類80「娯楽業」におおむね該当しており、遊園地やテーマパーク、体育館やゴルフ場などのスポーツ施設、ビリヤード場やゲームセンターなどの遊技場、カラオケボックスなどを指します。このほか、動物園、植物園なども取り上げます。

レジャー産業について調べるための資料には以下のようなものがあります。
【 】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。国立国会図書館サーチでタイトルを入力して検索してください。
『資料名』(書誌情報)の後ろに*が付いている資料は、国立国会図書館サーチの書誌詳細画面に目次があります。

1. 統計資料、名鑑類、調査・レポート等

  • 『レジャー白書』(日本生産性本部 年刊 【Z41-2626】)*
    日本人の余暇の現状や、余暇関連産業(スポーツ、娯楽、観光など)の市場動向をまとめています。
  • 『レジャーランド&レクパーク総覧』(綜合ユニコム 年刊 【Z41-5494】)*
    レジャー・集客施設の経営データや業界情報がまとめられています。業界動向、入場者数統計が掲載されているほか、各施設のアンケート調査回答個票を索引から調べられます。
  • 『余暇・レジャー&観光総合統計』(三冬社 年刊)*
    ライフスタイルや余暇に関するデータが掲載されています。スポーツ・健康、趣味・娯楽、イベント・アウトドアレジャー、観光についての各種調査結果などがまとめられています。
  • 『日本動物園水族館年報』(日本動物園水族館協会 年刊 【Z43-545】)*
    国内の動物園・水族館に関する統計が掲載されています。入園館料金、月別有料・無料入園館者数、飼育動物数、経費などの基礎情報が掲載されています。
  • 『自然公園等利用者数調』(環境省自然環境局 年刊 【Z6-3935】)
    国立公園、国定公園、都道府県立自然公園、長距離自然歩道の利用者数が年次別に掲載されています。冊子体の刊行は2021年をもって終了しました。最新のデータは環境省ホームページ内「自然保護各種データ」Leave the NDL website. のページに掲載されています。
  • 『アミューズメント産業界の実態調査 : 報告書』(日本アミューズメント産業協会 年刊 【Z71-V753】)*
    業務用ゲーム機の市場動向や、利用者アンケートの結果が掲載されています。
  • 『カラオケ白書』(全国カラオケ事業者協会 年刊 【Z71-K612】)*
    カラオケ業界の概要と市場規模、カラオケメーカーおよびカラオケディストリビューターの事業実態、カラオケ設置店の利用実態、カラオケ利用者の利用実態が掲載されています。一部のデータは全国カラオケ事業者協会Leave the NDL website. ホームページ内にも掲載されています。
  • 『スポーツ白書』(笹川スポーツ財団 3年に1回刊)*
    日本人のスポーツの参加動向、スポーツ施設の整備・活用状況、スポーツメディア、スポーツ関係財源などについて解説しています。
  • 『スポーツ産業論』(杏林書院 不定期刊)*
    スポーツ産業の全体像と現状をまとめています。スポーツ施設産業も取り扱っています。
  • 『我が国の体育・スポーツ施設 : 体育・スポーツ施設現況調査報告』(スポーツ庁 不定期刊)
    野球場、スキー場、ダンス場など50種類以上の体育・スポーツ施設の設置数、地域開放状況、開放時間の統計が掲載されています。スポーツ庁ホームページ内「体育・スポーツ施設現況調査」Leave the NDL website. にも同様のデータが掲載されています。
  • 『ウインターレジャー白書』(日本スノースポーツ&リゾーツ協議会 年刊 【Z72-B798】)*
    スキー場やスノースポーツの動向や展望がまとめられています。
  • 『スポーツライフ・データ : スポーツライフに関する調査報告書』(笹川スポーツ財団 隔年刊 【Z7-B937】)*
  • 『子ども・青少年のスポーツライフ・データ : 4-21歳のスポーツライフに関する調査報告書』(笹川スポーツ財団 隔年刊)*
    国内の運動・スポーツ活動の実態を把握することを目的に、運動やスポーツの実施状況、スポーツ施設の利用、スポーツ観戦状況などを調査しています。
    『子ども・青少年のスポーツライフ・データ』は、2015年まで『青少年のスポーツライフ・データ : 10代のスポーツライフに関する調査報告書』と『子どものスポーツライフ・データ : 4~9歳のスポーツライフに関する調査報告書』に分けて刊行されていました。
  • 『最新スポーツビジネスの基礎 第2版』(同文舘出版 2021 【KD961-M22】)*
    スポーツ食品、スポーツイベントなど、スポーツに関する各ビジネスの概要、ビジネスリスク、関連する法規制が掲載されています。

このほか、レジャー産業について調べるには、以下のような資料があります。

2. 専門雑誌

『資料名』(書誌情報)の後ろに**が付いている資料は、雑誌記事索引の採録誌です。国立国会図書館サーチで目次を検索できる場合があります。

3.国立国会図書館サーチで検索するには

ここに紹介する以外の資料は、国立国会図書館サーチで検索することができます。タイトルや編者・出版者名に含まれるキーワードから探してください。キーワードには、「レジャー」、「娯楽」、「アミューズメント」などのほか、「動物園」などの具体的な施設の種類があります。

ここでは、国立国会図書館分類表(NDLC)による分類や国立国会図書館件名標目表(NDLSH)による件名から検索する代表的な方法を紹介します。

分類

これらの分類記号に、必要に応じて「レジャー」、「カラオケ」、「施設」などのキーワードを追加します。詳細検索で「NDLC」の欄に分類記号を入力して検索してください。

図書

  • 観光事業 DK261
  • 体育施設 FS28
  • 植物園・動物園・水族館 RA12

雑誌

  • 企業・経営 ZD23 または ZD25  「レジャー」などのキーワードを追加します。
  • 体育 ZF21  「ゴルフ」などのキーワードを追加します。

件名

「レジャー産業」、「娯楽」、「遊園地事業」、「スポーツ産業」、「レクリエーション」、「体育施設」、「ゴルフ場」、「レクリエーション施設」、「遊園地」、「動物園」、「植物園」、「ゲームセンター」、「カラオケ」などが代表的な普通件名として挙げられます。

4. インターネット情報源

このほか、レジャー産業に関するインターネット情報源には、以下のようなものがあります。

関連情報