このページでは、保健・体育・スポーツに関する代表的な統計を紹介します。

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1. 公的統計

国の機関や地方公共団体などが作成する統計のことを「公的統計」といいます。大規模な調査が多く、客観性・信頼性が高いことが特徴です。
調査結果は、政府統計の総合窓口（e-Stat）、文部科学省、スポーツ庁などのホームページで公開されています。

1-1. 保健に関する基幹統計

国の行政機関が作成する統計のうち、特に重要な統計は総務大臣によって「基幹統計」に指定されています。この基幹統計を中心として公的統計の体系的整備が図られています。
保健に関する基幹統計には、以下のようなものがあります。

学校保健統計調査（文部科学省）

概要

幼児・児童・生徒の発育と健康の状態を明らかにするための調査です。

• 発育状態：身長と体重
• 健康状態：栄養状態、脊柱・胸郭の疾病・異常の有無、四肢の状態、視力、聴力など

調査対象

文部科学大臣があらかじめ指定する学校（幼稚園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校など）に在籍する満5歳から17歳までの幼児・児童・生徒が対象です。

調査頻度

明治33（1900）年に「生徒児童身体検査統計」の名称で開始され、現在は毎年実施されています。

報告書

冊子体の報告書は、国立国会図書館サーチで「学校保健統計調査」と「文部科学省」、「文部省」をキーワードにして検索できます。

1-2. 体力テスト

体力・運動能力調査（スポーツ庁）

概要

国民の体力・運動能力の現状を明らかにするための調査です。
年齢別・学校段階別のスポーツテスト（握力、上体起こし、長座体前屈、反復横とび、20mシャトルラン（往復持久走）、立ち幅とびなど）や体格測定（身長・体重）を実施しています。

調査対象

公立学校の児童・生徒・学生（小学生、中学生、高校生、大学生など）、成年（20歳から64歳までの男女）、高齢者（65歳から79歳までの男女）を対象としています。

調査頻度

昭和39（1964）年に開始され、毎年実施されています。

報告書

冊子体の報告書は、国立国会図書館サーチで「体力・運動能力調査」と「スポーツ庁」、「文部科学省」、「文部省」をキーワードにして検索できます。

全国体力・運動能力、運動習慣等調査（スポーツ庁）

概要

全国の子供の体力の状況を把握・分析するための調査です。
実技に関する調査（握力、上体起こし、長座体前屈、反復横とび、20mシャトルラン（往復持久走）、50m走、立ち幅とびなど）と質問調査が行われています。

調査対象

以下の調査対象にそれぞれ調査が行われています。

• 児童（小学校などの5年生）：実技に関する調査と質問調査（運動習慣、生活習慣など）
• 生徒（中学校などの2年生）：実技に関する調査と質問調査（運動習慣、生活習慣など）
• 学校（小学校、中学校など）：質問調査（子供の体力向上に係る学校の取組など）
• 教育委員会：質問調査（子供の体力向上に係る施策など）

調査頻度

平成20（2008）年に開始され、毎年実施されています。

報告書

• 『全国体力・運動能力、運動習慣等調査報告書』（文部科学省　年刊　【Z72-G492】）

1-3. 体育・スポーツ施設に関する一般統計

体育・スポーツ施設現況調査（スポーツ庁）

概要

体育・スポーツ施設の設置数、地域開放状況、開放時間などを調査しています。

調査対象

学校体育・スポーツ施設、大学・短期大学・高等専門学校体育施設、公共スポーツ施設、民間スポーツ施設
（施設の種類としては陸上競技場、野球場・ソフトボール場、水泳プール、体育館、柔道場、アイススケート場、ゴルフ場、キャンプ場、スキー・スノーボード場など）

調査頻度

現在は3年に1回、平成27年度以前は5～7年に1回実施されています。

報告書

• 『我が国の体育・スポーツ施設 : 体育・スポーツ施設現況調査報告』（スポーツ庁　不定期刊）

1-4. スポーツに対する意識・行動に関する一般統計

• スポーツの実施状況等に関する世論調査（スポーツ庁）
  • 調査対象：全国の18～79歳の男女
  • 調査内容：運動不足を感じるか、この1年間に行った運動・スポーツの種目、この1年間に行った運動・スポーツの日数とスポーツ実施率、運動・スポーツの実施阻害要因など

1-5. 障害者スポーツに関する一般統計

• 障害児・者のスポーツライフに関する調査（スポーツ庁）

  • 調査対象：全国の7歳以上の障害者または7歳以上の障害者と同居している家族
  • 調査内容：障害者の運動・スポーツの実施率、運動・スポーツに対する関心、運動・スポーツの実施の障壁など

• 障害者のスポーツに関する意識調査（東京都スポーツ推進本部）

  • 調査対象：都内に居住する障害者本人または同居する家族に障害者（7歳以上）がいる人
  • 調査内容：過去1年間に行ったスポーツ・運動の実施種目・実施頻度、学校体育の参加状況、スポーツ・運動の取組の満足度など
  • 冊子：『障害者のスポーツに関する意識調査報告書』（東京都生活文化スポーツ局　年刊）

1-6. 過去の公的統計の統計集

• 『文部科学統計要覧』（文部科学省　年刊　【Z71-G375】）
  令和6（2024）年まで作成されていた、教育・科学技術・学術・スポーツ・文化に関する統計要覧です。文部科学省ホームページ内「文部科学統計要覧・文部統計要覧」のページに過去の版が掲載されています。
• 『日本の教育統計』（文部省　1966　【370.59-M7532n】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
  おおむね昭和20年代から昭和40（1965）年までの、体位・健康の項目を含む教育関係の統計データが掲載されています。

2. 民間統計

公的統計のほか、民間団体が作成する代表的な統計には、以下のようなものがあります。

2-1. スポーツに対する意識・行動

• 『スポーツライフ・データ : スポーツライフに関する調査報告書 』（笹川スポーツ財団　隔年刊　【Z7-B937】）*
  • 調査対象：全国の満18歳以上の人
  • 調査内容：運動・スポーツ実施状況、スポーツ施設の利用状況、スポーツ観戦状況など
• 『子ども・青少年のスポーツライフ・データ : 4～21歳のスポーツライフに関する調査報告書』（笹川スポーツ財団　隔年刊）*
  • 調査対象：全国の4～11歳と12～21歳の人
  • 調査内容：運動・スポーツの実施状況、メンタルヘルス、運動部活動の活動実態など
  • 旧版：2015年までは『青少年のスポーツライフ・データ : 10代のスポーツライフに関する調査報告書』と『子どものスポーツライフ・データ : 4～9歳のスポーツライフに関する調査報告書』に分かれて刊行されていました。

2-2. 障害者スポーツ

• 『障害者スポーツを取巻く社会的環境に関する調査研究』（ヤマハ発動機スポーツ振興財団　年刊）
  障害者スポーツ選手のキャリア調査、パリパラリンピックに関するテレビメディアによる障害者スポーツ情報発信環境調査、パラリンピアンに対する社会的認知度調査の結果が掲載された報告書です。
  ヤマハ発動機スポーツ振興財団ホームページ内「調査研究活動」のページに、PDF版の報告書が掲載されています。

2-3. スポーツに伴う傷害

• 『スポーツ傷害統計データ集』（スポーツ安全協会　2017　【FS13-L209】）*
  スポーツ安全保険の加入者を対象に調査した統計資料です。傷害発生状況の競技別の統計が掲載されています。
• スポーツ安全協会
  「広報・出版・動画」のページで、上記の『スポーツ傷害統計データ集』が公開されています。また、同ページでは、スポーツ安全保険の加入者数と傷害保険の適用状況をまとめた『スポーツ安全保険　加入者および傷害事故統計データ』の最新版も公開されています。

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