このページでは、リネンサプライ・クリーニング産業について調べるための資料を紹介します。

ここでいうリネンサプライ・クリーニング産業は、日本標準産業分類の小分類781「洗濯業」に該当します。「洗濯業」には、クリーニング業、クリーニング工場などの普通洗濯業、クリーニング取次所などの洗濯物取次業、貸おしぼり業などのリネンサプライ業が含まれます。

【　】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。国立国会図書館サーチでタイトルを入力して検索してください。
『資料名』（書誌情報）の後ろに*が付いている資料は、国立国会図書館サーチの書誌詳細画面に目次があります。

1. 統計資料、名鑑類、調査・レポート等

1-1. 年鑑・統計

• 『日本クリーニング年鑑』（日本クリーニング新聞社　年刊　【Z41-5619】）*
  クリーニング業界、リネンサプライ業界の業界ニュースと統計の掲載があります。統計には、クリーニング総需要額などの市場動向、クリーニング品のアイテム別購入額、リネンサプライ関係の指標となるホテル・旅館の客室数、洗剤や機械の出荷実績が取り上げられています。
• 『衛生行政報告例』（厚生労働省　年刊）
  厚生労働省が保健・衛生関係業務についての行政実績を把握するために行う調査です。データはインターネット上でも閲覧できます（以下4-1参照）。
  クリーニング業は「生活衛生」の中で扱われており、クリーニング師免許交付・取消件数、クリーニング所施設数・従事クリーニング師数・使用確認件数・無店舗取次店の営業者数・従事クリーニング師数について、都道府県別、指定都市・中核市別のデータが掲載されています。

1-2. 名鑑類

• 『クリーニングビジネスページ : 日本クリーニング機材名鑑』（日本クリーニング新聞社　年刊　【Z72-E87】）
  機材商、機械・資材メーカー、商社、クリーニング関連団体、生活衛生同業組合・協同組合、アパレルホールセールなどの会社や団体の名簿が掲載されています。
• 『会員名簿』（日本リネンサプライ協会　隔年刊）
  日本リネンサプライ協会に所属する全国の会員会社の情報が掲載されています。日本リネンサプライ協会ホームページにも「会員一覧」が掲載されています。

1-3. 解説書

• 『総説クリーニング クリーニング師編』（全国生活衛生営業指導センター編著　ERC出版　2022　【DH475-M674】）
• 『総説クリーニング 業務従事者編』（全国生活衛生営業指導センター編著　ERC出版　2022　【DH475-M673】）
  クリーニング業を営むにあたって必要な実務的な知識を幅広くまとめています。繊維素材、受取保管、洗濯技術、法規などを解説しています。

2. 専門雑誌・新聞

2-1. 業界紙

• 『日本クリーニング新聞』（日本クリーニング新聞社　旬刊　【Z87-295】）
  クリーニング業界の動向や企業情報が掲載されています。日本クリーニング新聞ホームページにも一部記事の抜粋が掲載されています。
• 『The Zendora : international fabric care news』（ゼンドラ　月2回刊　【Z85-1087】）
  ドライクリーニング業界について、市場動向、企業ニュース、技術紹介、関連知識が掲載されています。

2-2. 民間団体の機関誌

• 『リネンサプライ』（日本リネンサプライ協会　年3回刊　【Z17-B158】）
  リネンサプライ協会の機関誌です。協会の事業報告を中心に製品情報なども掲載されています。
• 『Cleaning news』（全国クリーニング生活衛生同業組合連合会　月刊　 【Z6-2234】）
  クリーニング業の組合連合会の機関誌です。業界のニュース、クレーム情報が掲載されています。4半期ごとの景況も掲載されます。

3. 国立国会図書館サーチで検索するには

その他の資料は、国立国会図書館サーチで検索することができます。タイトルや編者・出版者名に含まれるキーワードから探してください。キーワードには「クリーニング」、「リネンサプライ」、「洗濯業」などのほか、「市場」や「調査」、「報告」、「名簿」、「統計」のように形式を示すキーワードがあります。

ここでは、国立国会図書館分類表（NDLC）による分類や国立国会図書館件名標目表（NDLSH）による件名から検索する代表的な方法を紹介します。

分類

これらの分類記号に、必要に応じてキーワードを追加して検索します。分類記号は詳細検索で「NDLC」の欄に入力して検索してください。

図書

• サービス業　DH475　　クリーニング産業を含みます。

件名

「洗濯業」、「ドライクリーニング」などが代表的な普通件名として挙げられます。

4. インターネット情報源

4-1. 公的機関の統計・調査

• 衛生行政報告例（厚生労働省）
  「結果の概要」＞各年度の衛生行政報告例の概況＞「生活衛生関係」から、国内のクリーニング所などの施設数を閲覧できます。
• 衛生行政報告例 衛生行政報告例 年度報（政府統計の総合窓口（e-Stat））
  「衛生行政報告例」の年度報の統計表が掲載されています。
  「生活衛生」以下のクリーニングに関する統計表の「DB」ボタンから、より詳細なデータ（都道府県など別の、クリーニング所などの施設数、クリーニング師免許交付・取消件数、従事クリーニング師数など）を閲覧・ダウンロードできます。
• 生活衛生関係営業に関する調査結果（日本政策金融公庫（JFC））
  「生活衛生関係営業の景気動向等調査結果」、「生活衛生関係営業の価格動向等に関するアンケート調査結果」などが掲載されています。

4-2. 民間団体の統計・調査

• 全国クリーニング生活衛生同業組合連合会
  「お知らせ」＞「関連情報・データ集」のページに、民間統計「クリーニング機械出荷金額」と「クリーニング用洗剤出荷実績」の時系列データが掲載されています。公的統計から関連データを抜粋した「都道府県別クリーニング施設数一覧」、「1世帯当たりの年間洗濯代」などの時系列データも掲載されています。このほか、「クリーニング店を探す」のページから、クリーニング組合に加盟しているクリーニング店を探すことができます。
• 生衛業データベース（全国生活衛生営業指導センター）
  クリーニング業を含む生活衛生関係営業に関する情報が掲載されています。「統計資料」＞「生衛ハンドブック」のページに掲載されている「生活衛生関係営業ハンドブック」には、業界ごとに関連統計や経営の動向がまとめられています。

4-3. その他

• 日本クリーニング新聞
  「業界の動き/本紙から」のページに、業界動向が掲載されています。また、「統計資料」のページに、公的統計から関連データを抜粋した「ホームクリーニング総需要額の年別推移」、「1世帯当たりクリーニング代支出額の月別推移」、「クリーニング所施設数の年別推移」の表が掲載されています。

関連情報

• 海外のサービス業
• 海外の業界動向の調べ方