欧米の文化機関のデジタルアーカイブ
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サービス企画課 作成
図書館や美術館・博物館、文書館などの所蔵資料や所蔵品のデジタルデータをデータベース化したものを一般的に「デジタルアーカイブ」と呼んでいます。例えば、国立国会図書館で提供している国立国会図書館デジタルコレクションがこれにあたります。
ここでは、図書館を中心に、欧米の主要な文化機関が提供するデジタルデータを無料で閲覧できるデジタルアーカイブを紹介します。
1. 米国
- Library of Congress Digital Collections
米国議会図書館が所蔵する資料のうち、アメリカの歴史や文化に関する写本、印刷物、写真、ポスター、地図、録音資料、映像資料、書籍、パンフレット、楽譜のデジタルデータを提供しています。また米国内の提携機関の所蔵資料のデジタルデータも収録されています。それぞれの資料には解説がつけられています。テーマごとのコレクションに分けて紹介されていますが、横断的に検索することも可能です。 - The Miriam and Ira D. Wallach Division of Art, Prints and Photographs: Print Collection（New York Public Library）
ニューヨーク公共図書館が所蔵する版画コレクションのデジタルアーカイブです。
2. ヨーロッパ
- Europeana（Europeana）
EU圏内の文化機関のデジタルアーカイブを横断検索できるポータルサイトです。検索できるデータベースには下記のようなものがあります。 - Gallica（Bibliothèque nationale de France）
フランス国立図書館が所蔵する印刷物、写本、録音資料、楽譜、地図などのデジタルデータを閲覧することができます。またフランス国内の提携図書館が提供するデジタルデータ（メタデータだけのものもあります）も収録されており、合わせて検索することができます。 - Deutsche Digitale Bibliothek（Deutsche Digitale Bibliothek）
ドイツ国内の図書館・博物館・文書館等の提供するデジタルコンテンツを全て検索できることを目指してつくられたポータルサイトです。図書、絵画、楽譜、録音資料、映像などのデジタルデータを検索することができます。 - DigiVatLib（Vatican Library）
バチカン図書館の所蔵する文書・資料等のデジタルアーカイブです。表示言語は英語・イタリア語・日本語が選択できます。
3. オセアニア
- Trove（National Library of Australia）
オーストラリア国立図書館が作成する、図書館、博物館、公文書館等が提供するオーストラリアに関するデジタルデータを検索できるデータベースです。図書、会議録、雑誌、新聞、写真、録音資料、地図などが閲覧できます。メタデータのみのものも含まれており、すべてがインターネット上で閲覧できるわけではありません。 - Digital NZ（Digital NZ）
ニュージーランド国立図書館および提携機関のニュージーランドに関する所蔵資料のデジタルデータが収録されています。メタデータのみのものも含まれており、すべてがインターネット上で閲覧できるわけではありません。
4. その他
- World Digital Library(Library of Congress, UNESCO)
米国議会図書館とユネスコが協同で運営するデジタルアーカイブです。世界中のさまざまな図書館や美術館・博物館が所蔵する貴重書や手稿などの歴史的文化遺産のデジタル画像を、地域や時代ごとに閲覧できます。当館からも、『大日本沿海輿地全図』や『百万塔陀羅尼』など多数のコンテンツを提供しています。 - Hathi trust digital library(Hathi trust)
Hathi trustは米国の大学図書館で形成される機関協力委員会が始めた共同運営のデジタル化資料のリポジトリですが、現在は日本の慶応義塾大学図書館の蔵書を含め世界中の様々な図書館や研究機関の所蔵資料のデジタルデータが収録されています。上述のDigital Public Library of Americaでも一部の資料が検索できます。 - Open Libary（Internet Archive)
Internet Archiveは過去のウェブサイトの収集などを行う米国で設立された非営利団体です。世界中の図書館の蔵書のデジタル化も進めており、Open Libraryでそれらを検索・閲覧できます。 - Google Books（Google）
Google社が世界各地の図書館などの蔵書をデジタル化し、公開しているサイトです。著作権保護期間のものについては、全文を公開していないものもあります。