平成12年環境分析用産業連関表 : 推計方法および計測結果

資料種別: 文書・図像類

著者: 中野, 諭

出版者: Keio Economic Observatory

出版年: 2005-07

資料形態: デジタル

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資料に関する注記

一般注記：: type:text日本をはじめとする先進国の温室効果ガス排出削減義務が規定された京都議定書がアによる同議定書、ロシの批准によって2005年2月に発効した。日本は第一約束期間(2008～12年)までに1990年比6%の温室効果ガス削減を求められているが、現在に至るまで国内の温室効果ガス排出量は減るどこ...

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書誌情報

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デジタル

資料種別: 文書・図像類
タイトル: 平成12年環境分析用産業連関表 : 推計方法および計測結果
著者・編者: 中野, 諭
著者標目: 中野, 諭
出版事項: Keio Economic Observatory
出版年月日等: 2005-07
出版年（W3CDTF）: 2005-07
並列タイトル等: ヘイセイ 12ネンカンキョウブンセキヨウサンギョウレンカンヒョウ : スイケイホウホウオヨビケイソクケッカ
Heisei 12nen kankyo bunsekiyo sangyo renkanhyo : suikei hoho oyobi keisoku kekka
タイトル（掲載誌）: KEO discussion paper
巻号年月日等（掲載誌）: 98
掲載巻: 98
本文の言語コード: jpn
対象利用者: 一般
一般注記: type:text
日本をはじめとする先進国の温室効果ガス排出削減義務が規定された京都議定書がアによる同議定書、ロシの批准によって2005年2月に発効した。日本は第一約束期間(2008～12年)までに1990年比6%の温室効果ガス削減を求められているが、現在に至るまで国内の温室効果ガス排出量は減るどころか増え続けている。そのため、約束期間を目前に控え、日本はさらに積極的な地球温暖化対策が求められている。本稿は、『平成12(2000)年産業連関表』が公表されたことにともない、平成12(2000)年環境分析用産業連関表の推計を行い、その推計の方法を詳細に報告したものである。また、環境分活動析用産業連関表が推計されたことによって、現時点で最新の日本のCO2排出構造を、経済(アクティビティ)別に詳細に分析する枠組みが整えられた。このデータベースは、地球温暖化対策を考える上で、必要不可欠な情報の1つと言えよう。
DOI: 10.14991/004.00000098-0001
一次資料へのリンクURL: https://koara.lib.keio.ac.jp/xoonips/modules/xoonips/download.php?koara_id=AA10715861-00000098-0001
https://koara.lib.keio.ac.jp/xoonips/modules/xoonips/download.php?koara_id=AA10715861-00000098-0001
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連携機関・データベース: 国立情報学研究所 : 学術機関リポジトリデータベース（IRDB）（機関リポジトリ）
https://irdb.nii.ac.jp
提供元機関・データベース: 慶應義塾大学 : 慶應義塾大学学術情報リポジトリ