女性医療スタッフの職業被ばくに対する認識と放射線防護対策の実態に関する調査
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書誌情報
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- 資料種別
- 記事
- 著者・編者
- 加藤知子草間朋子
- 出版事項
- 出版年月日等
- 2025
- 出版年(W3CDTF)
- 2025
- 並列タイトル等
- Recognition of occupational exposure and current radiological protection measures among female medical staff
- タイトル(掲載誌)
- 日本放射線看護学会誌
- 巻号年月日等(掲載誌)
- 13(1)
- 掲載巻
- 13(1)
- ISSN(掲載誌)
- 2433-5649
- ISSN-L(掲載誌)
- 2187-6460
- 本文の言語コード
- jpn
- DOI
- 10.24680/rnsj.24-007
- 国立国会図書館永続的識別子
- info:ndljp/pid/14616934
- コレクション(共通)
- コレクション(障害者向け資料:レベル1)
- コレクション(個別)
- 国立国会図書館デジタルコレクション > 電子書籍・電子雑誌 > その他
- 収集根拠
- オンライン資料収集制度
- 受理日(W3CDTF)
- 2026-01-16T13:17:36+09:00
- 保存日(W3CDTF)
- 2025-07-20
- 記録形式(IMT)
- application/pdf
- オンライン閲覧公開範囲
- インターネット公開
- 遠隔複写可否(NDL)
- 不可
- 掲載誌(国立国会図書館永続的識別子)
- info:ndljp/pid/14616931
- 連携機関・データベース
- 国立国会図書館 : 国立国会図書館デジタルコレクション
- 要約等
- <p>A questionnaire survey was conducted with 2,664 female medical staff members (nurses, doctors, and radiology technicians) working at six hospitals in the Kanto area to examine their concerns regarding occupational exposure and the current status of radiological protection measures. Overall, 35.4% of the respondents had current or past radiological work experience. Regardless of prior radiological work experience, 42.6% of the respondents had concerns about occupational exposure, especially exposure associated with fluoroscopy and IVR. Among the respondents currently engaged in radiological work (369 individuals), 49.1% wore only one personal dosimeter on their abdomen, and 47.9% wore two dosimeters, with one being on their abdomen and the other around their neck. Regarding the dose limit for female individuals of reproductive age stipulated by Japanese radiation protection regulations, 67.0% of respondents answered that these limits were “necessary”, and 1.2% deemed them “not necessary”. Expectations for more education on radiation protection measures and thorough radiation control were suggested, as well as the need to continue the dose limits for women of reproductive age established in the Japanese radiation protection regulations.</p><p>関東圏の6カ所の病院に勤務する女性スタッフ(看護師・医師・診療放射線技師)全員の2,664名を対象に医療放射線利用に伴う職業被ばくに対する不安や防護・管理方策の実態を把握するために、無記名自記式質問紙調査を実施した。現在あるいは過去に放射線診療業務の経験を持つ者は35.4%であった。放射線業務の経験の有無にかかわらず、42.6%が透視検査やIVRに伴う職業被ばくに対して不安を抱いていた。現在、放射線診療に従事している女性スタッフ(369名)の個人モニタの装着率は、腹部1カ所のみが49.1%、腹部と頸部の2カ所が47.9%であった。日本の放射線防護法令で規定している「生殖可能年齢の女性に対する実効線量限度」について「必要である」67.0%、「必要でない」1.2%であった。放射線防護対策に関する教育の充実や適切な放射線管理の徹底、生殖年齢にある女性の線量限度の必要性が示唆された。</p>
- DOI
- 10.24680/rnsj.24-007
- オンライン閲覧公開範囲
- インターネット公開
- 連携機関・データベース
- 科学技術振興機構 : J-STAGE
- 要約等
- <p>関東圏の6カ所の病院に勤務する女性スタッフ(看護師・医師・診療放射線技師)全員の2,664名を対象に医療放射線利用に伴う職業被ばくに対する不安や防護・管理方策の実態を把握するために、無記名自記式質問紙調査を実施した。現在あるいは過去に放射線診療業務の経験を持つ者は35.4%であった。放射線業務の経験の有無にかかわらず、42.6%が透視検査やIVRに伴う職業被ばくに対して不安を抱いていた。現在、放射線診療に従事している女性スタッフ(369名)の個人モニタの装着率は、腹部1カ所のみが49.1%、腹部と頸部の2カ所が47.9%であった。日本の放射線防護法令で規定している「生殖可能年齢の女性に対する実効線量限度」について「必要である」67.0%、「必要でない」1.2%であった。放射線防護対策に関する教育の充実や適切な放射線管理の徹底、生殖年齢にある女性の線量限度の必要性が示唆された。</p>
- DOI
- 10.24680/rnsj.24-007
- 関連情報(URI)
- 連携機関・データベース
- 国立情報学研究所 : CiNii Research
- 提供元機関・データベース
- Japan Link Center雑誌記事索引データベース