過去の企業・団体名簿
更新
科学技術・経済情報室 作成
ここでは、当館で所蔵する過去の企業や団体を網羅的に取り上げた資料を紹介します。
ここで扱う名簿とは、企業や団体の名称、住所のほか、電話番号、ホームページアドレス、その他の必要な情報が一覧として記されている資料です。企業や団体の選定に当たって恣意性の高い資料や商品販売・宣伝を目的とした資料は、ここでは対象としません。
ここに挙げた以外の名簿を調べる場合には、名簿の調べ方をご覧ください。
【 】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。国立国会図書館サーチでタイトルを検索してお調べください。『資料名』（書誌情報）の後ろに*が付いている資料は、国立国会図書館サーチの書誌詳細画面に目次があります。
1. 戦前の名簿
国立国会図書館が所蔵する明治・大正・昭和前期の会社録は以下の目録で調べることができます。
- 田中 克彦、 堀 純子「国立国会図書館所蔵会社信用録目録：明治・大正・昭和前期」（『参考書誌研究』（国立国会図書館 年刊 【Z21-291】）（通号 37） 1990.03）（国立国会図書館デジタルコレクション）
国立国会図書館が所蔵する明治・大正・昭和前期の会社録を整理した目録で、総合、業種別、地域別の3章から構成されます。総合では会社と工場の2項目、業種別では食品、繊維、鉱業、建築など10業種、地域別では国内6地域にそれぞれ区分し、出版社、出版年、ページ数、当館請求記号などを記載しています。
目録に掲載された資料のリストは、章ごとにPDFファイルで閲覧できます。
上記の目録に掲載されていない団体の名鑑として以下のようなものがあります。なお、戦前から戦後も継続して刊行された資料については2. 戦後の名簿で紹介します。
『団体総覧. 第2回（昭和9年版）』（大日本帝国産業総聯盟団体研究所 昭和9 【628-14】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
当時存在した団体約1万数千の情報が掲載されています。産業団体、経済団体、政治団体、思想団体、労働団体、学事団体、人事団体、教育団体、特種団体、国際団体の10編からなり、それぞれの分野別に団体を掲載しています。復刻版として『団体総覧 : 昭和九年版』（五山堂書店 2000 【E4-G182】）*があります。『日本文化団体年鑑』（日本文化中央聯盟 1938-1943）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
当時の文化事業団体の名簿です。学術・研究団体、修養・効果団体、社会事業団体、文学・芸術団体、職業・社交団体、経済・産業・土木・交通団体などの項目ごとに各団体の情報を見ることができます。復刻版として『戦時下日本文化団体事典』（大空社 1990 【E4-E134】）*があります。
2. 戦後の名簿
『東京商工信用録. 第〔1〕-3巻(昭和25-28年度)』（東京商工興信所 1950-1952 【670.35-To457-T】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
全国の銀行、主要企業について、所在地、電話番号、資本金、その他財務情報などが掲載されています。これ以降も『東商信用録. 関東版昭和42-51年度』（国立国会図書館デジタルコレクション）が刊行され、昭和50（1975）年頃からは各地方版が刊行されています。『会社年鑑. 全国上場会社版』（日本経済新聞社 年刊 【Z41-394】）*
全国5箇所の証券取引所、マザーズ、ヘラクレス、ジャスダックに上場している会社、外国会社の情報が掲載されています。業種別、株式コード順に企業を掲載しています。収録情報は各社の有価証券報告書をもとにしています。2006年版をもって刊行を終了しました。『会社総鑑. 未上場会社版』（日本経済新聞社 年刊 【Z41-2028】）
国内の未上場会社（資本金1,000万円以上、売上高1億円以上、貸借対照表、損益計算書を持つなどの条件を満たすもの）の名簿です。業種ごとに、50音順に企業情報を掲載しています。2005年版をもって刊行を終了しました。『ダイヤモンド会社要覧. 全上場会社版』（ダイヤモンド社 年刊 【Z41-97】）
1991年版をもって刊行を終了しました。『ダイヤモンド会社要覧. 非上場会社版』（ダイヤモンド社 年刊 【Z41-96】）
1995年版をもって刊行を終了しました。『会社職員録. 全上場会社版』（ダイヤモンド社 年刊 【Z41-1021】）
全上場会社の役員・部課長以上の管理職者データが掲載されています。人事情報のほか、資本金、従業員数、業績などの会社情報も掲載されています。2011年版をもって刊行を終了しました。『会社職員録. 非上場会社版』（ダイヤモンド社 年刊 【Z41-2366】）
全業種の有力非上場会社の人事データが掲載されています。人事情報のほか、資本金、従業員数、業績などの会社情報も掲載されています。2010年版をもって刊行を終了しました。『組織図系統図便覧. 全上場会社版』（ダイヤモンド社 2003-2010）
全上場会社の組織図または事業系統図を収載しています。住所および資本金、従業員数、売上高などの会社情報も掲載されています。2011年版をもって刊行を終了しました。『全国工場通覧』（日刊工業新聞社 1931-1996）（国立国会図書館デジタルコレクション）
全国の工場の名簿です。業種別、都道府県順に工場名が配列されており、工場名、所在地、資本金のほか、AからHの段階にランク分けされた従業員規模などが掲載されています。1996～1997年版をもって刊行を終了しました。『工場ガイド』（データフォーラム 1997-2012）
製造業関連の多様な業種について、工場、本社機構、研究所などが掲載されています。地方ごとに分冊されており、各都道府県別の市・群ごとに掲載されています。2012年をもって刊行を終了しました。『商工経済団体名簿』（東京商工会議所 1957-2002 3年に1度刊）（国立国会図書館デジタルコレクション）
東京商工会議所が全国の主要業界団体の情報をまとめた資料です。経済団体、貿易・国際経済関係、金融・保険証券、運輸・倉庫・通信・ニューメディアなどの分野ごとに、和文・英文併記で団体を紹介しています。1989年版までのタイトルは『日本商工経済団体名簿』です。2002年をもって刊行を終了しました。『全国団体名簿』（日刊工業新聞社 隔年刊）
全国規模で活動している各種工業会、学会、社団法人、財団法人、社会福祉法人、共同組合、独立行政法人、任意団体などが掲載されています。平成17年度版をもって刊行を終了しました。『学会名鑑』（日本学術協力財団 2001-2007 不定期刊）
日本学術会議の協力学術研究団体の情報を集めた資料です。人文科学部門、自然科学部門の2部門7分野の団体の情報を掲載しています。2007-2009年版で冊子体での刊行を終了し、Web版の「学会名鑑」に移行しました。会社四季報アーカイブズ（1936年～2011年）（当館契約データベース：館内限定）
『会社四季報』の創刊号（1936年）から2011年までの誌面を収録しています。企業・団体リスト凍結データ（平成29（2017）年3月31日凍結）
戦後刊行された経済、社会、教育分野の企業・団体等のリスト情報（会社名鑑、学校一覧など）を含む国立国会図書館所蔵資料の一部を集積したものです。平成29（2017年3月31日時点）で凍結したデータです。
このほか、国内の企業・団体名簿で紹介されている資料のバックナンバーでも、過去の名簿情報を調べることができます。