ここでは、当館で所蔵する過去の企業や団体を網羅的に取り上げた資料を紹介します。
ここで扱う名簿とは、企業や団体の名称、住所のほか、電話番号、ホームページアドレス、その他の必要な情報が一覧として記されている資料です。企業や団体の選定に当たって恣意性の高い資料や商品販売・宣伝を目的とした資料は、ここでは対象としません。

ここに挙げた以外の名簿を調べる場合には、名簿の調べ方をご覧ください。

【　】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。国立国会図書館サーチでタイトルを検索してお調べください。『資料名』（書誌情報）の後ろに*が付いている資料は、国立国会図書館サーチの書誌詳細画面に目次があります。

1. 戦前の名簿

国立国会図書館が所蔵する明治・大正・昭和前期の会社録は以下の目録で調べることができます。

• 田中 克彦、 堀 純子「国立国会図書館所蔵会社信用録目録：明治・大正・昭和前期」（『参考書誌研究』（国立国会図書館　年刊　【Z21-291】）（通号 37） 1990.03）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  国立国会図書館が所蔵する明治・大正・昭和前期の会社録を整理した目録で、総合、業種別、地域別の3章から構成されます。総合では会社と工場の2項目、業種別では食品、繊維、鉱業、建築など10業種、地域別では国内6地域にそれぞれ区分し、出版社、出版年、ページ数、当館請求記号などを記載しています。
  目録に掲載された資料のリストは、章ごとにPDFファイルで閲覧できます。
  • Ⅰ 総合（PDF file: 802KB）
  • Ⅱ 業種別（PDF file: 694KB）
  • Ⅲ 地域別（PDF file: 781KB）

上記の目録に掲載されていない団体の名鑑として以下のようなものがあります。なお、戦前から戦後も継続して刊行された資料については2. 戦後の名簿で紹介します。

• 『団体総覧. 第2回（昭和9年版）』（大日本帝国産業総聯盟団体研究所　昭和9　【628-14】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
  当時存在した団体約1万数千の情報が掲載されています。産業団体、経済団体、政治団体、思想団体、労働団体、学事団体、人事団体、教育団体、特種団体、国際団体の10編からなり、それぞれの分野別に団体を掲載しています。復刻版として『団体総覧 : 昭和九年版』（五山堂書店　2000　【E4-G182】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）があります。

• 『日本文化団体年鑑』（日本文化中央聯盟　1938-1943）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
  当時の文化事業団体の名簿です。学術・研究団体、修養・効果団体、社会事業団体、文学・芸術団体、職業・社交団体、経済・産業・土木・交通団体などの項目ごとに各団体の情報を見ることができます。復刻版として『戦時下日本文化団体事典』（大空社　1990　【E4-E134】）*があります。

2. 戦後の名簿

2-1. 過去の企業全般の名簿

• 『東京商工信用録 第〔1〕-3巻(昭和25-28年度)』（東京商工興信所　1950-1952　【670.35-To457-T】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  全国の銀行、主要企業について、所在地、電話番号、資本金、その他財務情報などが掲載されています。
  これ以降の「東商信用録」は、当館では関東版の昭和42（1967）年度版（『東商信用録. 関東版昭和42-51年度』（国立国会図書館デジタルコレクション））以降を所蔵しています。また、昭和50（1975）年頃からは各地方版が刊行されています。

2-2. 過去の上場会社の名簿

『会社年鑑 全国上場会社版』（日本経済新聞社　年刊）

全国5箇所の証券取引所、マザーズ、ヘラクレス、ジャスダックに上場している会社、外国会社の情報が掲載されています。業種別、株式コード順に企業を掲載しています。収録情報は各社の有価証券報告書をもとにしています。
2006年版をもって刊行を終了しました。継続前のタイトルも含めると、当館では以下の期間の版を所蔵しています。

『ダイヤモンド会社要覧 全上場会社版』（ダイヤモンド社　年刊）

1991年版をもって刊行を終了しました。継続前のタイトルも含めると、当館では以下の期間の版を所蔵しています。

その他の過去の上場会社の名簿

• 会社四季報アーカイブズ（1936年～2011年）（当館契約データベース：館内限定）
  『会社四季報』の創刊号（1936（昭和11）年）から2011（平成23）年までの誌面を収録しています。
• 『組織図系統図便覧. 全上場会社版』（ダイヤモンド社　2003-2010）
  全上場会社の組織図または事業系統図を収載しています。住所および資本金、従業員数、売上高などの会社情報も掲載されています。2011年版をもって刊行を終了しました。
  当館所蔵範囲：2004（平成16）年から2011（平成23）年版まで

2-3. 過去の上場会社の職員録

『会社職員録 全上場会社版』（ダイヤモンド社　年刊）

全上場会社の役員・部課長以上の管理職者データが掲載されています。人事情報のほか、資本金、従業員数、業績などの会社情報も掲載されています。
2011年版をもって刊行を終了しました。継続前のタイトルも含めると、当館では以下の期間の版を所蔵しています。

2-4. 過去の未上場・非上場会社の名簿

『会社総鑑 未上場会社版』（日本経済新聞社　年刊　【Z41-2028】）

国内の未上場会社（資本金1,000万円以上、売上高1億円以上、貸借対照表、損益計算書を持つなどの条件を満たすもの）の名簿です。業種ごとに、50音順に企業情報を掲載しています。
2005年版をもって刊行を終了しました。継続前のタイトルも含めると、当館では以下の期間の版を所蔵しています。

※1965年～1968年版に「非上場」の章があります。それ以前の版にも、主要な非上場会社の情報が掲載されていることがあります。

『ダイヤモンド会社要覧. 非上場会社版』（ダイヤモンド社　年刊）

1995年版をもって刊行を終了しました。継続前のタイトルも含めると、当館では以下の期間の版を所蔵しています。※『ダイヤモンド会社要覧』昭和24-39年版【670.35-D18-D】にも、非上場会社の情報が掲載されていることがあります。

その他の過去の未上場・非上場会社の名簿

• 『有望会社要覧 非上場』（経済春秋社　1953-1960　【670.35-Y976-K】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  刊行時点で非公開から公開、上場へと進むことが期待されていた非上場会社の情報を掲載しています。
  当館所蔵範囲：昭和29（1954）年版、昭和30（1955）年版下期版から昭和35（1960）年度上期版まで（欠：昭和31年度上期版、昭和33年度下期版、昭和34年度上期版）

2-5. 過去の未上場・非上場会社の職員録

『会社職員録 非上場会社版』（ダイヤモンド社　年刊）

全業種の有力非上場会社の人事データが掲載されています。人事情報のほか、資本金、従業員数、業績などの会社情報も掲載されています。
2010年版をもって刊行を終了しました。継続前のタイトルも含めると、当館では以下の期間の版を所蔵しています。

2-6. 過去の工場の名簿

• 『全国工場通覧』（日刊工業新聞社　1931-1996）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  全国の工場の名簿です。業種別、都道府県順に工場名が配列されており、工場名、所在地、資本金のほか、AからHの段階にランク分けされた従業員規模などが掲載されています。1996～1997年版をもって刊行を終了しました。
  当館所蔵範囲：昭和6（1931）年9月版から1996～1997（平成8～9）年版まで
• 『工場ガイド』（データフォーラム　1997-2012）
  製造業関連の多様な業種について、工場、本社機構、研究所などが掲載されています。地方ごとに分冊されており、各都道府県別の市・群ごとに掲載されています。2012年をもって刊行を終了しました。
  当館所蔵範囲：1997（平成9）年刊行分～2012（平成24）年刊行分

2-7. 過去の業界団体・学術研究団体などの名簿

• 『商工経済団体名簿』（東京商工会議所　1957-2002　3年に1度刊）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  東京商工会議所が全国の主要業界団体の情報をまとめた資料です。経済団体、貿易・国際経済関係、金融・保険証券、運輸・倉庫・通信・ニューメディアなどの分野ごとに、和文・英文併記で団体を紹介しています。1989年版までのタイトルは『日本商工経済団体名簿』です。2002年をもって刊行を終了しました。
  当館所蔵範囲：昭和32（1957）年4月1日現在版から2002（平成14）年4月改訂版まで

• 『全国団体名簿』（日刊工業新聞社　隔年刊）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  全国規模で活動している各種工業会、学会、社団法人、財団法人、社会福祉法人、共同組合、独立行政法人、任意団体などが掲載されています。平成17年度版をもって刊行を終了しました。
  当館所蔵範囲：平成3（1991）年度版から平成17（2005）年度版まで

• 『学会名鑑』（日本学術協力財団　2001-2007　不定期刊）
  日本学術会議の協力学術研究団体の情報を集めた資料です。人文科学部門、自然科学部門の2部門7分野の団体の情報を掲載しています。2007-2009年版で冊子体での刊行を終了し、Web版の「学会名鑑」に移行しました。
  当館所蔵範囲：2001-2003（平成13-15）年版から2007-2009（平成19-21）年版まで

2-8. その他

• 企業・団体リスト凍結データ（平成29（2017）年3月31日凍結）
  戦後刊行された経済、社会、教育分野の企業・団体等のリスト情報（会社名鑑、学校一覧など）を含む国立国会図書館所蔵資料の一部を集積したものです。平成29（2017年3月31日時点）で凍結したデータです。

このほか、国内の企業・団体名簿で紹介されている資料のバックナンバーでも、過去の名簿情報を調べることができます。

関連する「レファレンス協同データベース」へのリンク

• 昭和13年頃に存在した、秋田県出身の刀工・柴田政太郎氏が設立した秋田県の割り箸工場の名前を知りたい。
• 戦前の銀行の名簿
• 明治時代の東京本所にあった桶屋

関連情報

• 名簿の調べ方
• 国内の企業・団体名簿