過去の日本の教育について調べるための資料には、以下のようなものがあります。

現代の日本の教育に関する資料については、日本の教育について調べるをご覧ください。

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1. 日本の教育史について調べる

• 『学制五十年史』（文部省　1922　【373.2-M7535g】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  『学制七十年史』（帝国地方行政学会　1942　【372.1-M753g】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  『学制八十年史』（文部省編　1954　【373.2-M7535g2】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  『学制九十年史』（文部省編　1964　【373.2-M7535g2】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  『学制百年史』（文部省編　1972　【FB14-65】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
  『学制百二十年史』（文部省[著]　1992　【FB14-E133】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
  『学制百五十年史』（文部科学省　2022）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  それぞれ明治5（1872）年から刊行年までの学校制度についてまとめています。文部科学省ホームページ内白書のページに、『学制百年史』、『学制百年史資料編』、『学制百二十年史』、『学制百五十年史』などが掲載されています。

• 『明治以降教育制度発達史』（教育資料調査会　1964-1965　【372.1-Ky9945k-(s)】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  明治元 （1868）年から昭和7（1932）年までの日本、朝鮮、台湾、関東州、樺太、南洋の教育制度に関する史料をまとめています。行政資料、詔勅、法令や各教科の時間数などが掲載されているほか、別巻索引があります。初版は『明治以降教育制度発達史 第1至12巻』（竜吟社　1938-1939　【256.1-143】）（国立国会図書館デジタルコレクション）です。

• 『近代日本教育制度史料』（大日本雄弁会講談社　1956-1959　【373-Ki234-K】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  昭和7（1932）年から昭和27（1952）年までの教育制度史料が掲載されています。現在の日本のほか、当時の台湾、朝鮮、南洋諸島の教育制度に関しての史料や学習指導要領なども掲載されています。第35巻に総索引と明治以降教育制度年表が掲載されています。

• 『戦後日本教育史料集成』（三一書房　1982-1984　【FB14-266】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
  戦後の日本の教育史をまとめています。別巻に昭和20（1945）年から昭和58（1983）年までの年表、統計などが掲載されています。

• 『資料日本現代教育史』（三省堂　1974　【FB14-90】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
  『資料日本現代教育史. 追補 (1974-1979年)』（三省堂　1979　【FB14-90】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
  明治前期から昭和48（1973）年までの学校教育・社会教育の動向がまとめられています。行政資料のほか、新聞、広報、調査報告書などからの抜粋もあります。追補版には、昭和49（1974）年から昭和54（1979）年までの主要資料が収録されています。

• 『教育学講座. 別巻 : 図説・統計 学校教育三十年史』（学習研究社　1980　【F5-17】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
  昭和23（1948）年から昭和53（1978）年までの学校教育に関連した統計を収録しています。教育費や体力・運動能力テストの平均値なども掲載されています。

• 『現代日本教育制度史料』（東京法令出版　1984-1996　【FB14-321】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
  昭和27（1952）年から昭和57（1982）年までの教育制度に関する各種法令を収録しています。

• 『学校教育の戦後70年史』（日本児童教育振興財団編　2016　【FB14-L129】）*
  昭和20（1945）年から平成27（2015）年までを対象として、日本における学校教育の歴史を年別、テーマ別にまとめています。

• 『写真図説日本学生の歴史』（講談社　1970　【FD37-71】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  明治元（1868）年から昭和45（1970）年頃までの学生、学校の状況について、写真資料を使って解説した資料です。東京大学、東京専門学校（早稲田大学）、札幌農学校（北海道大学）、学習院（学習院大学）、東京美術学校（東京芸術大学）、高等師範学校、尋常師範学校などの設立当時の写真が掲載されています。

• 『図説近代百年の教育』（国土社　1967　【372.1-Ka486k】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
  明治5（1872）年から昭和41（1966）年までの、校舎や学生の服装、授業風景、教科書、教材、文房具、学校備品などの写真を収録しています。『図説近代百年の教育』（日本図書センター　2011　【FB14-J202】）*として復刻されています。

• 『旧制高等学校全書』（旧制高等学校資料保存会刊行部　1985　【FD4-E167】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
  各旧制高等学校について網羅的にまとめた資料です。各校の沿革、基本統計、学則、教育、教科書、学校・寮生活、学資・生活費などが掲載されています。別巻には総目次、文献目録、年表を収録しています。

• 『学校の中の事件と犯罪』（批評社　2002-2005）*
  昭和20（1945）年から平成17（2005）年までの教育関係の事件・犯罪を解説した資料です。巻末に「戦後教育事件史年表」が掲載されています。

• 『学校名変遷総覧 : 大学・高校編』（日外アソシエーツ　2006　 【F2-H149】）
  大学、短期大学、高等専門学校、高等学校について6,481校の校名変遷を追った資料です。巻末には、学校種別一覧、学校法人別一覧、校名索引を付しています。

• 『日本障害児教育史 戦前編』（明石書店　2018　【FG1-L593】）*
  『日本障害児教育史 戦後編』（明石書店　2019　【FG1-M106】）*
  明治時代初期以降の障害児教育の動向についてまとめています。

2. 辞書・年表・名簿

• 『日本近代教育史事典』（平凡社　1971　【F2-53】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
  明治期から第二次世界大戦までの日本の教育をまとめています。

• 『新教育学大事典』（第一法規出版　1990　【F2-E38】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
  事項・人名項目を五十音順に配列した事典です。第7巻の資料編には、旧法令を含む教育に関する法令、答申・建議・報告、世界主要各国の教育史年表などが掲載されています。巻末に主要国の学校体系図が付されています。第8巻には、教育統計、事項索引、人名索引があります。

• 『日本教育史事典 : トピックス1868-2010』（日外アソシエーツ　2011　【F2-J62】）
  明治元（1868）年から平成22（2010）年までを対象とした年表形式の事典です。巻末に、分野別索引、人名索引、事項名索引が付されています。

• 『新日本教育年記　第1-4巻（1945-1964年）』（学校教育研究所　1966-1968　【372.1-G14s】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  『新日本教育年記　第5-11巻（1965-1999年）』（学校教育研究所　1973-2001　【FB14-219】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  ※第11巻（1995年-1999年）はデジタル化されていません
  『新日本教育年記　第12巻（2000-2004年）』（学校教育研究所　2006　【FB14-H180】）
  『新日本教育年記　第13巻（2005-2009年）』（学校教育研究所　2011　【FB14-J242】）*
  昭和20（1945）年以降の教育関係の総合年表です。教育に関する政策・法規・行財政・制度・裁判などが、国内外の社会事情とあわせて記されています。資料編には答申・法令・報告書の概要なども掲載されています。

• 『教育史年表 : 日本・世界』（山文社　1991　【FB2-E26】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
  紀元前500年頃から紀元1990年頃までの日本と世界の教育史を年表形式で並列して収録しています。参考資料として、巻末に主要国の児童・生徒の体格と体力の推移、学習指導要領・教育要領の変遷が掲載されています。

• 『歴史の中の教育教育史年表 改訂版』（教育開発研究所　2013　【F2-L8】）
  日本・世界の歴史年表と、日本の教育史年表を並列して収録しています。紀元前500年から現代まで広く対象としています。

• 『戦後教育年表』（風間書房　2005　【F2-H85】）
  昭和20（1945）年から平成12（2000）年までを対象としています。巻末資料に戦前と戦後の学校系統図があります。索引には、「事項検索」、「調査、統計に関する項目検索」、「雰囲気、傾向、心情に関する項目索引」、「映像に関する項目索引」があります。

• 『日本近代教育年表 修訂』（シースペース　2008　【FB14-J25】）
  慶応4（1868）年から昭和20（1945）年までが収録対象です。年表のほか学校体系図が掲載されています。参考資料として「明治期　全国小学校数・就学児童数・就学率の推移」、「明治期　幼稚園・盲聾唖学校・実業補習学校・各種学校等の数の推移」、「大正・昭和期　全国諸学校数の推移」が掲載されています。

• 『教育人名辞典』（理想社　1962　【370.35-Ky9942】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  教育者に加え、哲学者、心理学者、社会学者、経済学者、自然科学者などを収録した人名辞典です。日本だけでなく、幅広い地域・時代の人物を収録しています。

ここで紹介する以外の辞書・事典類、年表、名簿も国立国会図書館サーチで検索して探すことができます。「4. 国立国会図書館サーチで検索するには」で紹介する分類や件名と、件名「辞書」、「年表」、「名簿」とを組み合わせて検索します。

3. 文献目録

• 『日本近代地方教育史文献目録』（第一書房　1982　【F1-88】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  都道府県ごとに教育史資料が掲載されています。

• 『学校沿革史誌目録 : 財団法人野間教育研究所所蔵 : 国・公立高等教育機関編 : 2002年3月現在』（野間教育研究所　2002　【F1-H2】）*
  『学校沿革史誌目録 : 財団法人野間教育研究所所蔵 : 私立高等教育機関編 : 2004年12月現在』（野間教育研究所　2005　【F1-H34】）*
  『学校沿革史誌目録 : 財団法人野間教育研究所所蔵 : 高等学校編 : 2007年12月現在』（野間教育研究所　2008　【F1-J4】）
  日本教育史、社会教育、教育心理などの研究機関である野間教育研究所が所蔵している学校沿革史誌の目録です。野間教育研究所ホームページ内の「蔵書検索」からも学校沿革史の検索が可能です。

• 『日本植民地教育政策史料集成 朝鮮篇. [別巻]』（竜渓書舎　1991　【FB52-103】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  『日本植民地教育政策史料集成 台湾篇　総目録・解題・索引　第1巻』（龍溪書舎　2019　【FB54-M7】）*
  『日本植民地教育政策史料集成 台湾篇　総目録・解題・索引　第2巻』（龍溪書舎　2019　【FB54-M8】）*
  朝鮮、台湾それぞれの教育史・教育制度に関する資料・文献類を収集・整理した「日本植民地教育政策史料集成」の総目録・解題・索引が収録されています。

ここで紹介する以外の文献目録も国立国会図書館サーチで検索して探すことができます。「4. 国立国会図書館サーチで検索するには」で紹介する分類や件名と、件名「書目」とを組み合わせて検索します。

4. 国立国会図書館サーチで検索するには

国立国会図書館の蔵書は国立国会図書館サーチで検索することができます。「教育」、「教育史」、「教育　歴史」などのキーワードに地域名や地方自治体名などを組み合わせてください。ここでは、国立国会図書館分類表（NDLC）による分類や国立国会図書館件名標目表（NDLSH）による件名から検索する代表的な方法を紹介します。

分類

これらの分類記号に、「高等教育」、「幼児教育」などの教育の段階、「国語」、「音楽」などの具体的な教科名をキーワードに追加して検索します。また、「歴史」という形式を表す単語を掛け合わせることもできます。

図書

• 教育史・事情（日本）　FB12
• 教育史・事情（明治以降）（日本）　FB14
• 各地の教育史・事情（日本）　FB16
• 学校誌　FB22

雑誌

• 教育　ZF1

件名

過去の日本の教育について検索するための代表的な件名には、「日本 -- 教育 -- 歴史」、「教育制度」などがあります。

また、Web NDL Authorities（国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス）の分類記号検索において「NDLC」を選択し「FA1」、「FB4」、「FC1」などで検索をすると、過去の日本の教育に関するそのほかの普通件名も探すことができます。そのほか、「教育 -- 歴史」をキーワードに普通件名検索をすると「義務教育」、「国語教育」、「特別支援教育」などの教育に関する幅広い件名を探すこともできます。これらに件名「歴史」を組み合わせて検索します。

5. インターネット情報源

• 白書（文部科学省）
  戦後の文部科学白書、教育白書が日本語と英語でアーカイブされています。学制百年史、学制百年史資料編、学制百二十年史、学制百五十年史も掲載されています。

• 写真の中の明治・大正（国立国会図書館）
  「カテゴリー選択」内の「教育」に、学校の写真が掲載されています。

• 『地方教育通史一覧　2018年版』（国立教育政策研究所　2019）
  地方自治体・地域ごとの教育通史の刊行状況を調査して都道府県別に排列しています。特定分野の通史を含みます。国立教育政策研究所研究成果アーカイブで全文が閲覧できます。