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日本の教育史について調べる

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科学技術・経済情報室 作成

過去の日本の教育について調べるための資料には、以下のようなものがあります。

現代の日本の教育に関する資料については、日本の教育について調べるをご覧ください。

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1. 日本の教育史について調べる

  • 『学制五十年史』（文部省　1922　【373.2-M7535g】）（国立国会図書館デジタルコレクション）

  • 『学制七十年史』（帝国地方行政学会　1942　【372.1-M753g】）（国立国会図書館デジタルコレクション）

  • 『学制八十年史』（文部省編　1954　【373.2-M7535g2】）（国立国会図書館デジタルコレクション）

  • 『学制九十年史』（文部省編　1964　【373.2-M7535g2】）（国立国会図書館デジタルコレクション）

  • 『学制百年史』（文部省編　1972　【FB14-65】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）

  • 『学制百二十年史』（文部省[著]　1992　【FB14-E133】）*

  • 『学制百五十年史』（文部科学省　2022　【FB14-M135】）
    それぞれ明治5（1872）年から刊行年までの学校制度についてまとめています。文部科学省ホームページ内白書外部サイトのページに、『学制百年史』、『学制百年史資料編』、『学制百二十年史』、『学制百五十年史』などが掲載されています。

  • 『明治以降教育制度発達史』（教育資料調査会　1938-1965　【372.1-Ky9945k-(s)】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
    明治元 （1868）年から昭和7（1932）年までの日本、朝鮮、台湾、関東州、樺太、南洋の教育制度に関する史料が掲載されています。行政資料、詔勅、法律、勅令、政令、閣令、府令や各教科の時間数などが掲載されています。別巻に索引があります。

  • 『近代日本教育制度史料』（大日本雄弁会講談社　1956-1959　【373-Ki234-K】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
    昭和7（1932）年から昭和27（1952）年までの教育制度史料が掲載されています。現在の日本のほか、当時の台湾、朝鮮、南洋諸島の教育制度に関しての史料や教科の時間割、学習指導要領なども掲載されています。第35巻に総索引と明治以降教育制度年表が掲載されています。

  • 『戦後日本教育史料集成』（三一書房　1982‐1984　【FB14-266】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
    戦後の日本の教育史をまとめています。別巻に昭和20（1945）年から昭和58（1983）年までの年表、統計、補遺が掲載されています。統計には、小・中・高・大学などの生徒数、教員数、学校数、入学者数、卒業者数、就学率、進学率、教育費などがあります。

  • 『資料日本現代教育史』（三省堂　1974　【FB14-90】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）

  • 『資料日本現代教育史. 追補 (1974-1979年)』（三省堂　1979　【FB14-90】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
    昭和20（1945）年から昭和48（1973）年までの、教育関係の具体的な出来事、問題事項が掲載されています。新聞、広報、調査報告書などからの抜粋もあります。追補版には、昭和49（1974）年から昭和54（1979）年までの主要資料が収録されています。

  • 『教育学講座. 別巻』（学習研究社　1980　【F5-17】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
    昭和23（1948）年から昭和53（1978）年までの30年間についての図説・統計を収録しており、幼稚園、小、中、高、大学の学校数、在学者数、進学者数、卒業者の進路、教職員数などが掲載されています。そのほか、年齢別の身長、体重、体力・運動能力テストの平均値なども掲載されています。

  • 『現代日本教育制度史料』（東京法令出版　1984-1996　【FB14-321】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
    昭和27（1952）年から昭和57（1982）年までの教育制度に関する各種法令を収録しています。

  • 『学校教育の戦後70年史』（日本児童教育振興財団編　2016　【FB14-L129】）*
    昭和20（1945）年から平成27（2015）年までを対象として、日本における学校教育の歴史を編年体および重要テーマ別にまとめています。

  • 『写真図説日本学生の歴史』（講談社　1970　【FD37-71】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
    明治元（1868）年から昭和45（1970）年頃までの学生、学校の状況について、豊富な写真資料を使って解説した資料です。東京大学、東京専門学校（早稲田大学）、札幌農学校（北海道大学）、学習院（学習院大学）、東京美術学校（東京芸術大学）、高等師範学校、尋常師範学校などの設立当時の写真が掲載されています。

  • 『図説近代百年の教育』（国土社　1967　【372.1-Ka486k】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
    明治5（1872）年から昭和41（1966）年までの教育史を中心として、校舎や学生の服装、授業風景、教科書、教材、文房具、学校備品などの写真を収録しています。『図説近代百年の教育』（日本図書センター　2011　【FB14-J202】）*として復刻されています。

  • 『旧制高等学校全書　訂正版』（旧制高等学校資料保存会刊行部　1985　【FD4-E167】）*
    各旧制高等学校について、網羅的にまとめた資料です。設置の沿革、基本統計、教育方針、教科書、寮生活（寄宿寮規則、献立表など）、寮歌、運動競技（インターハイ・野球の記録など）、文化活動などが掲載されています。別巻には、総目次、文献目録、年表を収録しています。

  • 『学校の中の事件と犯罪』（批評社　2002-2005）*
    昭和20（1945）年から平成17（2005）年までの教育関係の事件・犯罪を具体的に解説した資料です。巻末に「戦後教育事件史年表」が掲載されています。

  • 『学校名変遷総覧 : 大学・高校編』（日外アソシエーツ　2006　 【F2-H149】）
    大学、短期大学、高等専門学校、高等学校について6,481校の校名変遷を追った資料です。巻末には、学校種別一覧、学校法人別一覧、校名索引を付しています。

  • 『日本障害児教育史 戦前編』（明石書店　2018　【FG1-L593】）*

  • 『日本障害児教育史 戦後編』（明石書店　2019　【FG1-M106】）*

2. 辞書・年表・名簿

  • 『日本近代教育史事典』（平凡社　1971　【F2-53】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
    明治期から第二次世界大戦までの日本の教育をまとめた事典です。巻末には、事項索引、人名索引があります。

  • 『新教育学大事典』（第一法規出版　1990　【F2-E38】）*
    事項・人名項目を五十音順に配列した事典です。第7巻の資料編には、旧法令を含む教育に関する法令、答申・建議・報告、学習指導要領などが掲載されています。巻末に主要国の学校体系図が付されています。第8巻には、教育統計、年表、事項索引、人名索引があります。

  • 『日本教育史事典 : トピックス1868-2010』（日外アソシエーツ　2011　【F2-J62】）
    明治元（1868）年から平成22（2010）年までを対象とした年表形式の事典です。巻末に、分野別索引、人名索引、事項名索引が付されています。

  • 『新日本教育年記』（学校教育研究所　1966-2011）*（国立国会図書館デジタルコレクション）※デジタル化されていない巻もあります。
    昭和20（1945）年以降の教育関係の総合年表です。年表は、 「教育事項」、「社会・経済・政治・文化」、「海外の動向」に分かれています。資料編には答申、法令報告書の概要などが掲載されています。

  • 『教育史年表 : 日本・世界』（山文社　1991　【FB2-E26】）*
    日本と世界の教育史を年表形式で並列して収録しています。紀元前500年頃から紀元1990年頃までを対象としています。参考資料として巻末に主要各国の学校体系図、児童・生徒の体格と体力の推移、学習指導要領・教育要領の変遷が掲載されています。*

  • 『歴史の中の教育教育史年表. -- 改訂版』（教育開発研究所　2013　【F2-L8】）
    日本と世界の教育史を年表形式で並列して収録しています。紀元前500年から現代まで広く対象としています。一般事項、教育動向、海外、その年没年の教育関係人物、教育関連主要資料などが掲載されています。

  • 『戦後教育年表』（風間書房　2005　【F2-H85】）
    昭和20（1945）年から平成12（2000）年までを対象としています。巻末資料に戦前と戦後の学校系統図があります。索引には、「事項検索」、「調査、統計に関する項目検索」、「雰囲気、傾向、心情に関する項目索引」、「映像に関する項目索引」があります。

  • 『日本近代教育年表. -- 修訂』（シースペース　2008　【FB14-J25】）
    慶応4（1868）年から昭和20（1945）年までが収録対象です。年表のほか学校体系図が掲載されています。参考資料として「明治期　全国小学校数・就学児童数・就学率の推移」、「明治期　幼稚園・盲聾唖学校・実業補習学校・各種学校等の数の推移」、「大正・昭和期　全国諸学校数の推移」が掲載されています。

  • 『教育人名辞典』（理想社　1962　【370.35-Ky9942】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
    教育者に加え、哲学者、心理学者、社会学者、経済学者、自然科学者などを収録した人名辞典です。日本だけでなく、幅広い地域・時代の人物を収録しています。人物の思想・活動内容・歴史的意義に重点をおいて解説されています。

ここで紹介する以外の辞書・事典類、年表、名簿も国立国会図書館サーチで検索して探すことができます。「4. 国立国会図書館サーチで検索するには」で紹介する分類や件名と、件名「辞書」、「年表」、「名簿」とを組み合わせて検索します。

3. 文献目録

ここで紹介する以外の文献目録も国立国会図書館サーチで検索して探すことができます。「4. 国立国会図書館サーチで検索するには」で紹介する分類や件名と、件名「書目」とを組み合わせて検索します。

4. 国立国会図書館サーチで検索するには

国立国会図書館の蔵書は国立国会図書館サーチで検索することができます。「教育」、「教育史」、「教育　歴史」などのキーワードに地域名や地方自治体名などを組み合わせてください。ここでは、国立国会図書館分類表（NDLC）による分類や国立国会図書館件名標目表（NDLSH）による件名から検索する代表的な方法を紹介します。

分類

これらの分類記号に、「高等教育」、「幼児教育」などの教育の段階、「国語」、「音楽」などの具体的な教科名をキーワードに追加して検索します。また、「歴史」という形式を表す単語を掛け合わせることもできます。

図書

  • 教育史・事情（日本）　FB12
  • 教育史・事情（明治以降）（日本）　FB14
  • 各地の教育史・事情（日本）　FB16
  • 学校誌　FB22

雑誌

  • 教育　ZF1

件名

過去の日本の教育について検索するための代表的な件名には、「日本 -- 教育 -- 歴史」、「教育制度」などがあります。

また、Web NDL Authorities（国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス）の分類記号検索において「NDLC」を選択し「FA1」、「FB4」、「FC1」などで検索をすると、過去の日本の教育に関するそのほかの普通件名も探すことができます。そのほか、「教育 -- 歴史」をキーワードに普通件名検索をすると「義務教育」、「国語教育」、「特別支援教育」などの教育に関する幅広い件名を探すこともできます。これらに件名「歴史」を組み合わせて検索します。

5. インターネット情報源

  • 白書外部サイト（文部科学省）
    戦後の文部科学白書、教育白書が日本語と英語でアーカイブされています。学制百年史、学制百年史資料編、学制百二十年史も掲載されています。
  • 写真の中の明治・大正（国立国会図書館）
    カテゴリー選択内の「教育」に、学校の写真が掲載されています。