現代の日本の教育について調べるための資料には、以下のようなものがあります。

過去の日本の教育に関する資料については、日本の教育史について調べるをご覧ください。

【　】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。国立国会図書館サーチでタイトルを入力して検索してください。
『資料名』（書誌情報）の後ろに*が付いている資料は、国立国会図書館サーチの書誌詳細画面に目次があります。

1. 日本の教育について調べる

• 『文部科学白書』（文部科学省　年刊）
  文部科学省の教育、文化、スポーツに関する施策をまとめた資料です。文部科学省ホームページ内文部科学白書に平成13年度版以降の全文が掲載されています。

• 『教育の最新事情がよくわかる本』（教育開発研究所　不定期刊）
  教育の現状や解決策について図表を交えて解説した資料です。

• 『教育アンケート調査年鑑』（創育社　年刊）*
  教育に関する様々なアンケート調査の結果をまとめた資料です。

• 『データで読む教育 ： 調査・統計解説集 : 内外教育』（時事通信社　年刊）*
  官民の教育に関する調査、統計について、分析や解説を加えた資料です。2016-2017年版をもって刊行を終了しました。『内外教育』（時事通信社　週2回刊 　【Z7-454】）で関連記事を見ることができます。

このほか、現在の日本の教育に関するデータ集には、以下のようなものがあります。

• 『国立大学法人基礎資料集』（国立大学協会　年刊　【Z72-R807】）*
• 『首都圏私大の賃金及び教育・研究・労働条件』（東京地区私立大学教職員組合連合　不定期刊　【Z72-W564】）
• 『最新教育データブック』（時事通信出版局　不定期刊）*
• 『私学高等教育データブック』（日本私立大学協会附置私学高等教育研究所　不定期刊）
  私学高等教育研究所ホームページ内研究成果等の刊行のページに全文公開されています。
• 『いじめ対策に係る事例集』（文部科学省　2018　【FC54-L229】）
  文部科学省ホームページ内いじめ対策に係る事例集（平成30年9月）に全文が掲載されています。

2. 辞書・年表・名簿

• 『図説子ども事典』（一藝社　2019　【F2-M8】）*
  生活・文化・環境・福祉・教育の各分野について、子どもに関するデータや図表を中心に解説しています。

• 『大学事典 = Encyclopedia of Universities』（平凡社　2018　【F2-L115】）*
  日本と世界の大学について、歴史と現状、社会との関係、組織と機能などを解説した事典です。

• 『学校教育辞典　第3版』（教育出版　2014　【F2-L29】）
  学校教育全般に関する2,200以上の用語を掲載しています。

• 『教育学用語辞典　第4版（改訂版）』（学文社　2010　【F2-J45】）
  学校教育、社会教育から教育心理学まで、教育分野の基本的な用語を解説した辞典です。

• 『全国教育委員会一覧』（[文部科学省]　年刊　【Z41-783】）

• 『教育用語ハンドブック』（一莖書房　2023　【F2-M55】）

• 『異文化間教育事典』（明石書店　2022　【F2-M44】）*

• 『新道徳教育全集　第1巻～第5巻』（学文社　2021）*

• 『小学校教育用語辞典』（ミネルヴァ書房　2021　【F2-M26】）*

• 『教育評価重要用語事典』（明治図書出版　2021　【F2-M25】）*

ここで紹介する以外の辞書・事典類、年表、名簿も国立国会図書館サーチで検索して探すことができます。「4. 国立国会図書館サーチで検索するには」で紹介する分類や件名と、件名「辞書」、「年表」、「名簿」とを組み合わせて検索します。

3. 文献目録

• 『統計図表レファレンス事典 : 学校・教育問題』（日外アソシエーツ　2020　【F1-M13】）
  平成9（1997）年から令和元（2019）年までに刊行された国内の白書・年鑑類に掲載されている図表などをキーワードから検索するための事典です。

• 『教育図書総目録』（教育図書総目録刊行会　年刊）
  教育学、教育史に関する図書の総目録です。掲載全点に解説が付されています。

• 『学校・教育問題レファレンスブック』（日外アソシエーツ　2013　【F1-L16】）
  平成2（1990）年から平成24（2012）年までに刊行された、学校・教育問題に関する参考図書の目録です。昭和期の主要な参考図書も併載されています。

ここで紹介する以外の文献目録も国立国会図書館サーチで検索して探すことができます。「4. 国立国会図書館サーチで検索するには」で紹介する分類や件名と、件名「書目」とを組み合わせて検索します。

4. 国立国会図書館サーチで検索するには

国立国会図書館の蔵書は国立国会図書館サーチで検索できます。「大学」、「小学校」などの学校の種別、「中等教育」、「幼児教育」などの教育の段階の名称、「国語」、「音楽」などの具体的な教科名をキーワードにして検索できます。「教育」や「教育制度」などに地方自治体名や地域名を組み合わせて検索することもできます。
ここでは、国立国会図書館分類表（NDLC）による分類や国立国会図書館件名標目表（NDLSH）による件名から検索する代表的な方法を紹介します。

分類

これらの分類記号に、キーワードとして地域名や地方自治体名などを掛け合わせて検索できます。

図書

• 教育史・事情（明治以降）（日本）　FB14
• 教育制度（日本）　FB25
• 教育制度（日本）　FB31
• 教育行政（日本）　FB41
• 教育財政（日本）　FB45

雑誌

• 教育　ZF1

件名

日本の教育について検索するための代表的な件名には、「教育」、「教育制度」、「日本--教育」などがあります。

また、Web NDL Authorities（国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス）の分類記号検索において「NDLC」を選択し、「FA1」、「FB4」、「FC1」などで検索をすると、現在の日本の教育に関するそのほかの普通件名も探すことができます。

5. インターネット情報源

• 文部科学省
  「教育」のページに、現行の日本の教育制度について、各種の情報が掲載されています。また、「白書・統計・出版物」のページに、「文部科学白書」や、教育に関する各種統計が掲載されています。

• 国立教育政策研究所（NIER）
  教育政策に関する総合的な研究を行う機関です。教育政策の企画・立案のための基礎的調査結果や共同研究などの報告書などが掲載されています。

• 国立青少年教育振興機構
  青少年教育情報センター所蔵資料等検索サービスで、調査報告書などを検索することができます。「全国の国立青少年教育施設」で、各施設の情報を公開しています。

• 科学技術・学術政策研究所（NISTEP）
  「報告書ライブラリ」に、科学技術政策立案のための基礎研究や、学術振興に関する調査を取りまとめた様々な報告書が掲載されています。

• 広島大学高等教育研究開発センター
  「センターデータ」内に、高等教育統計データ集が掲載されています。このデータ集は同センターが刊行した『高等教育統計データ集　第3版』（2006　【FD4-H306】）および『高等教育統計データ集　男女別データ編』（2007　【FD4-H362】）のアップデート版です。