映像産業に関する主要統計資料

書誌事項末尾の【　】内は当館請求記号です。

1. 利用に関する統計

1-1. 映画

映画については、リサーチ・ナビ「映画統計」を参照してください。

1-2. 映像ソフト

• 各種調査報告（日本映像ソフト協会）
  同協会加盟ソフトメーカーによるビデオソフト（DVDビデオ、ブルーレイ）の年間売上統計などのデータや市場調査報告書を掲載しています。

• オリコンランキング（オリコンニュース）
  「映像ランキング」にDVD、Blu-rayのランキングを掲載しています。

• 『動画配信ビジネス調査報告書 = Internet Video Research Report』（インプレスほか　2010-）
  動画配信サービスの利用に関するデータを収録しています。

• 『アニメ産業レポート』（日本動画協会ほか　2012-）
  アニメビデオパッケージ、アニメ配信などのデータを収録しています。

• 『日本の映画産業及びテレビ放送産業の経済効果に関する調査　報告書』（Motion Picture Association (MPA)、日本国際映画著作権協会 (MPA/JIMCA)）
  2012，2015、2019
  「ビデオソフト業」の項に、ビデオソフト（DVDなど）の売上高の推移などのデータを収録しています。

• 『情報メディア白書 : a research for information and media society』（ダイヤモンド社ほか　年刊　【Z43-B60】）
  映像ソフトの利用状況などのデータを収録しています。

• 『デジタルコンテンツ白書 = Digital content white paper』（デジタルコンテンツ協会　年刊　【Z43-B11】）
  アニメーションや映画を含むコンテンツ関連データを収録しています。

• 『日本と世界のメディア×コンテンツ市場データベース』（ヒューマンメディア　【Z71-X337】）
  日本と海外主要国の映像ソフト、映像配信などのデータを収録しています。

• 『映画・映像産業ビジネス白書』（キネマ旬報社　2011-2012）
  映像ソフトの利用状況、配信サービスの市場規模などのデータを収録しています。

2. 企業に関する統計

2-1. 経済センサス・経済構造実態調査（総務省・経済産業省）

日本標準産業分類の中で映像産業に関する小分類は、「411（映像情報制作・配給業）」、「801（映画館）」などがあります。

• 経済センサス-基礎調査（総務省）（政府統計の窓口（e-Stat））
  5年に1回の甲調査では、映像情報制作・配給業、映画館を含む各産業の事業所数、従業者数、年間売上（収入）金額などを調査しています。

• 経済センサス-活動調査（総務省・経済産業省）（政府統計の窓口（e-Stat））
  5年に1回の調査で、映像情報制作・配給業、映画館を含む各産業の企業数、年間売上（収入）金額などを調査しています。

• 総務省・経済産業省　経済構造実態調査　調査の結果
  2019年に開始され、経済センサス-活動調査の実施年を除く毎年行われています。
  産業横断調査（2020年までは甲調査）では、各産業の企業数、年間売上（収入）金額などを調査しています。
  乙調査（2020年で廃止）では、制作業、配給業、映画館それぞれの企業数、事業所数、従業者数、年間売上高などを調査していました。

• RESAS 地域経済分析システム（経済産業省・内閣官房）＞産業構造＞産業構造分析
  経済センサス-活動調査や経済構造実態調査のデータを可視化するシステムです。経済センサス-活動調査実施年と、経済構造実態調査実施年で調査項目が異なります。推移（全産業）タブで、企業数、事業所数、従業者数、年間売上高の推移をグラフで見ることもできます。

• 経済産業省 特定サービス産業実態調査 調査の結果
  1973年から2018年まで実施されていた調査です（2019年に廃止、経済構造実態調査に統合・再編）。制作業、配給業、映画館を含む各産業の企業数、事業所数、従業者数、年間売上高などを調査していました。

2-2. 情報通信業基本調査

• 経済産業省 情報通信業基本調査 調査の結果
  制作業、配給業それぞれの企業数、売上高、事業運営の状況などを掲載しています。
  ※経済産業省所管業種の調査は2021年調査までで中止されました。
  過去の調査・報告書等は、国立国会図書館インターネット資料収集保存事業（WARP）で収集した過去の経済産業省のページ（2023年3月1日断面以前）及び（政府統計の総合窓口（e-Stat））でご覧いただけます。

関連情報

• 映像産業に関する基礎的知識を得るための資料