映画統計
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人文総合情報室 作成
日本の映画統計を収録する映画関連資料及び映画業界のウェブサイトを紹介します。
そのほか、リサーチ・ナビ「総合統計」「長期統計」の紹介ツールに、一部のデータが収録・掲載されています。
書誌事項末尾の【 】内は当館請求記号です。
1. 映画館数・スクリーン数・入場者数
刊行物
- 『映画年鑑』（キネマ旬報社ほか 年刊 【Z41-871】ほか）
- 『映画上映活動年鑑』（コミュニティシネマセンター 2006- 【KD652-R12】ほか）
データの出所は、『映画年鑑』、日本映画産業統計、特定サービス産業実態調査報告書などです。
※2016年以降のデータはコミュニティシネマセンターのサイトでも公開されています。 - 『映画・映像産業ビジネス白書』（キネマ旬報社 2011-2012）
『映画ビジネスデータブック』（キネマ旬報社 2008-2010）
ウェブサイト
- 日本映画産業統計（日本映画製作者連盟）
1980年以降の年間興行収入（1999年以前は配給収入）10億円以上の作品名、金額を掲載しています。 - RESEARCH＆REPORTS（コミュニティシネマセンター）
2016年以降の『映画上映活動年鑑』のデータを掲載しています。 - 映画産業マーケット（シネブリッジ）
2007年以降の入場者数とスクリーン数を掲載しています。 - 映画業界統計情報（ユニジャパン）
2006年以降の入場者数とスクリーン数を掲載しています。 - 経済産業省 特定サービス産業実態調査 調査の結果（経済産業省）
2009年～2018年のデータを掲載しています。 - 総務省・経済産業省 経済構造実態調査 調査の結果（総務省・経済産業省）
特定サービス産業実態調査の後継で、乙調査に2019年以降のデータを掲載しています。
2. 公開本数・配給本数
刊行物
- 『映画年鑑』（キネマ旬報社ほか 年刊 【Z41-871】ほか）
- 『映画上映活動年鑑』（コミュニティシネマセンター 2006- 【KD652-R12】ほか）
データの出所は、『映画年鑑』、日本映画産業統計、特定サービス産業実態調査報告書などです。※2016年以降のデータはコミュニティシネマセンターのサイトでも公開されています。 - 『映画ビデオイヤーブック』（キネマ旬報社 年刊 【Z42-477】）※1999年をもって刊行終了
下記『キネマ旬報』増刊号の後継誌です。
『キネマ旬報』（キネマ旬報社 半月刊 【Z11-158】）
659･711･760･813･862･914･974･1007は、増刊号「世界映画作品・記録全集」で、1975年から1989年までの隔年刊行です。 - 『映画・映像産業ビジネス白書』（キネマ旬報社 2011-2012）
『映画ビジネスデータブック』（キネマ旬報社 2008-2010）
ウェブサイト
- 日本映画産業統計（日本映画製作者連盟）
1955年以降の公開本数のデータを掲載しています。 - RESEARCH＆REPORTS（コミュニティシネマセンター）
2016年以降の『映画上映活動年鑑』のデータを掲載しています。 - 映画業界統計情報（ユニジャパン）
2006年以降の封切本数を掲載しています。 - 外画概況（外国映画輸入配給協会）
2005年以降のデータを掲載しています。 - 経済産業省 特定サービス産業実態調査 調査の結果（経済産業省）
2009年～2018年のデータを掲載しています。 - 総務省・経済産業省 経済構造実態調査 調査の結果（総務省・経済産業省）
特定サービス産業実態調査の後継で、乙調査に2019年以降のデータを掲載しています。
3. 興行収入額・配給収入額
※2000年以降は興行収入額のみの発表となり、配給収入額の発表はありません。
刊行物
- 『映画年鑑』（キネマ旬報社ほか 年刊 【Z41-871】ほか）
- 『映画上映活動年鑑』（コミュニティシネマセンター 2006- 【KD652-R12】ほか）
データの出所は、『映画年鑑』、日本映画産業統計などです。※2016年以降のデータはコミュニティシネマセンターのサイトでも公開されています。 - 『映画ビデオイヤーブック』（キネマ旬報社 年刊 【Z42-477】）※1999年を以って刊行終了
下記『キネマ旬報』増刊号の後継誌です。
『キネマ旬報』（キネマ旬報社 半月刊 【Z11-158】）
659･711･760･813･862･914･974･1007は、増刊号「世界映画作品・記録全集」で、1975年から1989年までの隔年刊行です。 - 『映画・映像産業ビジネス白書』（キネマ旬報社 2011-2012）
『映画ビジネスデータブック』（キネマ旬報社 2008-2010）
ウェブサイト
- 日本映画産業統計（日本映画製作者連盟）
1955年以降の邦画・洋画別の年間興行収入（1999年以前は配給収入）のデータを掲載しています。また、1980年以降の年間興行収入（1999年以前は配給収入）10億円以上の作品名、金額を掲載しています。 - RESEARCH＆REPORTS（コミュニティシネマセンター）
2016年以降の『映画上映活動年鑑』のデータを掲載しています。 - 映画産業マーケット（シネブリッジ）
2007年以降の邦画/洋画別の興行収益額を掲載しています。 - 映画業界統計情報（ユニジャパン）
2006年以降の興行収入額を掲載しています。
4. ランキング・観客動員数
刊行物
- 『映画年鑑』（キネマ旬報社ほか 年刊 【Z41-871】ほか）
日本で公開された日本映画・外国映画それぞれの歴代興行収入上位作品や、前年の興行収入（1999年分までは配給収入）上位作品のランキングを邦画・洋画別に掲載しています。 - 『映画・映像産業ビジネス白書』（キネマ旬報社 2011-2012）
『映画ビジネスデータブック』（キネマ旬報社 2008-2010）
興行収入ランキング上位作品について、観客動員数（初日2～6日間（作品によって異なる）の観客数の累計）を収録しています。
ウェブサイト
- 日本映画産業統計（日本映画製作者連盟）
1980年以降の年間興行収入（1999年以前は配給収入）10億円以上の作品名を金額順に掲載しています。 - 映画.com ＞ 映画ランキング
1998年以降の週末興行成績ランキングを掲載しています。
作品ごとの観客動員数、興行収入額について講評で言及していることがあります。 - CINEMAランキング通信（興行通信社）
「週間映画ランキング」で2009年以降の週間観客動員数トップ10、「今週の映画ランキング」で週末観客動員数トップ10（いずれも観客動員数なし）、また、「歴代ランキング」で歴代興収ベスト100（興行収入額あり）を掲載しています。
5. 劇場上映以外（テレビ放映・販売・レンタル・配信）
ウェブサイト
- 劇場用映画TV放映統計（映画産業団体連合会）
1973年、1979年から2006年までの、年間テレビ放映回数・本数を掲載しています（2006年で調査終了）。リンク先は、国立国会図書館インターネット資料収集保存事業（WARP）で収集した過去（2025/02/12時点）のページです。 - 『日本の映画産業及びテレビ放送産業の経済効果に関する調査 報告書』（Motion Picture Association (MPA)、日本国際映画著作権協会 (MPA/JIMCA)）
2012，2015、2019
「映画に係る市場規模」の項に、映画興行・ビデオソフト・放送・インターネットの各市場規模の記載があります。
映画を含む映像ソフトについては、次のリサーチ・ナビを参照して下さい。