社史について調べる

2024年11月21日更新
科学技術・経済情報室作成

ここで取り上げる社史は、企業が自身の歴史についてまとめたものを指します。企業の社史を中心に、業界団体などの経済団体史までを対象に調べ方をご紹介します。

【　】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。国立国会図書館サーチでタイトルを入力して検索してください。
『資料名』（書誌情報）の後ろに*が付いている資料は、国立国会図書館サーチの書誌詳細画面に目次があります。

1.国立国会図書館の所蔵を調べる

国立国会図書館が所蔵する社史や経済団体史は、以下の方法で調べることができます。

1-1. 国立国会図書館サーチで調べる

国立国会図書館サーチの詳細検索で、「件名」に企業名や団体名を入力し、「資料種別」で図書を選択して検索します。
また、昭和44（1969）年以降に図書として整理された企業の社史には国立国会図書館分類表（NDLC）による分類が付与されています。会社史は「DH22」、銀行史は「DF238」を入力して検索します。刊行年代やキーワードなどと掛け合わせて検索するのに便利です。

1-2. 国立国会図書館デジタルコレクションで調べる

国立国会図書館所蔵の社史・経済団体史のうちデジタル化された資料は、国立国会図書館デジタルコレクションに収録されています。企業名や団体名から検索することができます。

1-3. 目録で調べる

『国立国会図書館所蔵社史・経済団体史目録』（国立国会図書館　1986　【D1-450】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
昭和60（1985）年8月までに国立国会図書館が収集し整理した社史・経済団体史の目録です。掲載資料はすべて国立国会図書館サーチで検索することができます。会社名単位かつ業種別に配列されているため、戦前の書名が不明である社史などについて調べようとする際に有効です。巻末に会社名による索引が付されています。

2. 他機関の所蔵を調べる

社史や経済団体史を多く所蔵している国内外の機関を紹介します。これらの機関で国立国会図書館には所蔵していない社史などを所蔵していることもあります。

2-1. 国内の所蔵

国立国会図書館サーチで、「社史」および「書目」のキーワードで件名検索をすると、社史を所蔵する機関の蔵書目録を検索できます。代表的な資料に、以下のようなものがあります。

『会社史総合目録増補・改訂版』（日本経営史研究所　1996　【D1-G32】）
『会社史・経済団体史総合目録. 追録』（専門図書館協議会　1994-2011）
『会社史・経済団体史新刊案内』（専門図書館協議会　2012　【D1-L10】）
専門図書館協議会会員機関を中心とした全国50機関の所蔵情報を収録したものです。

インターネット上で公開されている他機関の蔵書検索システムから、その機関の所蔵を検索することもできます。

神奈川県立川崎図書館
会社史・経済団体史・労働組合史の特別コレクションを所蔵しています。「蔵書検索」で社史を指定して検索することができます。
長尾文庫（龍谷大学図書館）
社史を中心とした企業の歴史資料コレクションです。「分類検索へ」から分類選択で「長尾文庫分類」を指定して、資料を検索できます。
企業資料総合センター（神戸大学経済経営研究所）
「所蔵資料」内の「社史・企業者伝記」のページにある目録や、神戸大学附属図書館OPACで資料を検索することができます。
横浜商科大学図書館　社史コレクション「松本記念文庫」
国内外の社史、経営史を収蔵するコレクションです。「外国編」、「国内編」の目録が掲載されており、検索もできます。
渋沢社史データベース（渋沢栄一記念財団）
明治以降日本で出版された全社史のうち、約1,600冊分のデータを収録しています。社史の詳細な目次や索引、年表などのデータが登録されています。また、「業種別社史一覧」も掲載されています。
BICライブラリ（旧機械工業図書館）
機械関係の企業の社史を多数所蔵しています。「資料をさがす＞　蔵書検索」から、所蔵社史を検索することができます。
名古屋学院大学図書館
所蔵している会社史・経済団体史を、「蔵書検索」や「所蔵資料」内にある「社史コレクション」から調べることができます。
日本経営史研究所経営史料センター
会社史・団体史を所蔵しています。ホームページ上では所蔵目録を公開していませんが、ファクシミリまたは郵送による所蔵調査を受け付けています。
日本工業倶楽部実業家資料室
会社史・団体史を所蔵しています。ただし、所蔵目録は公開していません。
チェンバーズギャラリー（東京商工会議所　旧経済資料センター）
明治時代以降の東京商工会議所の刊行物および社史・団体史のアーカイブに特化したセンターです。

2-2. 海外の所蔵

日本関係の社史を所蔵している海外の機関です。インターネット上で公開されている蔵書目録などから所蔵する社史を検索することができます。

Ohio State University Libraries
1990年以前の所蔵は、冊子体の目録である"Japanese company histories in the Ohio State University Libraries"（The Ohio State University　1991　【D1-G5】）でも業種別に確認できます。
University of Hawaii at Manoa Library
Company Histories (Shashi) 社史のページで、ハワイ大学で所蔵する日本関係の社史を会社名のアルファベット順、業界別に確認できます。
University of Pittsburgh Library System
KU Libraries (University of Kansas)
UC Berkeley Library
The University of Chicago Library

3. 社史総覧など

社史そのものではありませんが、社史について詳しく調べるための専門書として『社史の研究』（ダイヤモンド社　2002　【DH21-G3】）があります。
また、企業の成り立ちや変遷などを調べる資料には、以下のようなものがあります。

『日本会社史総覧』（東洋経済新報社　1995　【D4-G62】）*
有力会社約3,000社の歴史をまとめています。
『日本会社史総覧』（経済往来社　1954　【670.35-Ke116n】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
1950年代初頭に存続していた企業と主要な業種の動向をまとめた資料です。第2部「日本会社史」に、業種ごと約1,000社の会社情報が掲載されており、企業の所在地、資本金、工場・事務所、役員、社史などを調べることができます。なお、第1部「日本産業発達史」には、主要産業の変遷が掲載されています。復刻版として『近代日本会社史総覧』（日本図書センター　2012）があります。
『マイクロ版「日本の会社史」』（丸善　1994-1996　【YD1-385】）*
東京証券取引所第1部上場企業およびそれに準ずる企業を中心に約1,000社、2,000点ほどの社史が収録されています。企業名を検索するための総合目録が東京本館の図書別室および科学技術・経済情報室（棚：DH22）に配置されています。国立国会図書館未所蔵の社史も一部収録されています。
『本邦主要企業系譜図集. 第1集-第7集, 総索引』（神戸大学経済経営研究所経営分析文献センター　1981-1994　【YQ2-731】）（国立国会図書館デジタルコレクション）
東京証券取引所第1部上場会社を中心に1,000社以上の系譜がまとめられています。第1集から第5集は業種別に編集されています。第6集には追加上場企業分と訂正が掲載されており、第7集には大阪・名古屋証券取引所上場会社が掲載されています。
『主要企業の系譜図』（雄松堂出版　1986　【DH111-415】）*（国立国会図書館デジタルコレクション）
『本邦主要企業系譜図集. 第1集-第6集』（神戸大学経済経営研究所経営分析文献センター　1981-1986）の改題増訂版です。第7集は含まれません。
『企業名変遷要覧』（日外アソシエーツ　2006　【DH111-H191】）
『企業名変遷要覧. 2』（日外アソシエーツ　2015　【DH111-L133】）
『主要企業の系譜図』（雄松堂出版 1986）を基に、刊行後の追加情報を加えて、増補編集しています。国内主要企業の4,000社以上の社名変遷や合併、分離独立などが一覧できます。「2」は、2006年以降の情報を中心に編集されています。

4. 外国企業の社史

The Library of Congress
Business History: A Resource Guideのページで、おもにアメリカの企業に関する社史や会社録などを探すツールを紹介しています。インターネット情報源も掲載されています。
"International directory of company histories" （St. James Press　1988-　【D4-B24】）
世界の有力会社について、1社ごとに数ページの分量で、その会社の歴史が掲載されています。最新刊の巻末に全巻を通した会社名の索引が付されています。Vol. 213からはGALE eBooks（館内契約データベース）で見ることができます。Company Historiesのページで、一部の企業の情報をWeb上で閲覧できます。収録企業は限られますが、冊子体資料よりも新しい情報が掲載されている場合があります。