情報通信機器産業について調べるには（統計・名鑑・インターネット情報源等）

2026年4月4日更新
科学技術・経済情報室作成

このページでは、情報通信機器産業について調べるための資料を紹介します。

ここでいう情報通信機器産業は、日本標準産業分類の中分類30「情報通信機械器具製造業」におおむね該当します。

【　】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。国立国会図書館サーチでタイトルを入力して検索してください。
『資料名』（書誌情報）の後ろに*が付いている資料は、国立国会図書館サーチの書誌詳細画面に目次があります。

1. 統計資料、名鑑類、調査・レポート等

1-1. 全般

『電子機器年鑑』（中日社　年刊　【Z43-2643】）*
情報通信機器を含む電子機器の市場・業界動向を総括した産業年鑑です。日本と世界の電子機器の動向解説が掲載されています。また、コンピュータ･モバイル情報機器、コンピュータ周辺端末装置、通信機器について、品目ごとの製品展望と市場動向が掲載されています。
『コミュニケーション関連マーケティング調査総覧』（富士キメラ総研　年刊）*
ルーター、電話端末などの通信機器と、ビデオ会議サービスなどの通信サービスの市場動向をまとめた市場調査レポートです。

1-2. ネットワークインフラ

『通信機器中期需要予測』（情報通信ネットワーク産業協会　年刊　【Z72-D555】）*
輸出を含む日本の通信機器市場に関する中期需要予測をまとめたレポートです。通信機器受注・出荷の統計などをもとに分析をしています。

1-3. 端末・デバイス

『情報端末装置に関する市場調査報告書』（電子情報技術産業協会　年刊）*
『端末装置に関する調査報告書』（電子情報技術産業協会　年刊）*
『入力装置に関する調査報告書:イメージスキャナ・OCR』（電子情報技術産業協会　年刊）*
『移動電話に関する市場調査報告書』（電子情報技術産業協会　年刊）*
『大型映像年鑑』（PJ総合研究所　年刊　【Z74-J742】）*
『メタバース・スマートグラス最前線』（産業タイムズ社　2022　【DL475-M212】）*

1-4. 通信サービス・ソリューション

『ビデオ会議/web会議●●』（シード・プランニング　1-2年に1回刊）*
テレビ会議、Web会議などの関連製品のメーカーとそれらを販売するベンダー企業を調査し、日本市場の現状と将来展望について取りまとめたレポートです。「●●」の部分は変更になることが多いため、「ビデオ会議/web会議」のキーワードで国立国会図書館サーチを検索してください。
『DX時代のモバイル"法人利用"実態調査 : 報告書. 2022』（日経BPコンサルティング　2022　【YU7-R54】）
2018年以前は『携帯電話・スマートフォン"法人利用"実態調査 : 調査報告書』として刊行されていました。

2. 専門雑誌・新聞

『資料名』（書誌情報）の後ろに**が付いている資料は、雑誌記事索引の採録誌です。国立国会図書館サーチで、目次を検索できる場合があります。

2-1. 専門雑誌

『Market on』（中日社　月刊　【Z72-D984】）
情報通信機器を含む電子機器の市場レポートです。　『Market on』公式ページ
『日経エレクトロニクス』（日経BP　月刊　【Z16-751】）**
業界動向やニュースなど、電子工業全般に関する情報を提供する専門誌です。　『日経エレクトロニクス』公式ページ
『MM report』（MM総研MM report編集部　月刊　【Z72-D534】）
ICT関連の情報誌です。携帯電話、スマートフォンなどのモバイル分野のほか、ネットワーク、クラウドなどに関するビジネス情報が掲載されています。　『MM report』公式ページ

2-2. 専門新聞

『電波新聞』（電波新聞社　日刊　【Z87-3】）
電気機器・情報通信機器に関する業種を幅広く取り上げています。業界全体に関するニュースや「情報通信・放送」、「電子デバイス・材料」などの業種ごとのニュースを掲載しています。　『電波新聞』公式ページ
『電経新聞』（電経新聞社　週刊　【Z87-300】）
情報通信分野に関する業界動向やニュースが掲載されています。携帯電話やインターネットの事業者・製造者が取り扱われています。
『BCN』（BCN　週刊　【Z85-857】）
IT業界向けの情報紙です。IT業界の動向やトレンドに関する記事を取り上げており、情報通信機器も扱っています。

3. 国立国会図書館サーチで検索するには

その他の資料は、国立国会図書館サーチで検索することができます。タイトルや編者・出版者名に含まれるキーワードから探してください。キーワードには「携帯電話」、「スマートフォン」、「パソコン」、「通信機器」、「コンピュータ」などのほか、「市場」や「調査」、「報告」、「名簿」、「統計」のように形式を示すキーワードがあります。
ここでは、国立国会図書館分類表（NDLC）による分類や国立国会図書館件名標目表（NDLSH）による件名から検索する代表的な方法を紹介します。

件名

「携帯電話」、「スマートフォン」、「コンピュータ」、「ウエアラブルコンピュータ」、「入出力装置（コンピュータ）」、「記憶装置（コンピュータ）」、「電気通信」、「デジタルサイネージ」、「電子機械・器具工業」などが代表的な普通件名として挙げられます。
Web NDL Authorities（国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス）の分類記号検索において「NDLC」を選択し「DK348」「DL475」などで検索をすると、情報通信機器産業に関するそのほかの普通件名も探すことができます。

4. インターネット情報源

4-1. 出荷実績などの統計を探す

電子情報技術産業協会（JEITA）
電子情報技術産業に携わる企業から構成される業界団体です。
「統計資料」のページに、パーソナルコンピュータ国内出荷統計などが掲載されています。「協会案内」のページに会員一覧も掲載されています。
情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）
通信ネットワーク機器・端末の供給、ICTを活用した事業、それらに関連する事業を行う法人などから構成される業界団体です。
「調査統計」のページに、通信機器の生産･輸出入統計や国内通信機器受注・出荷実績が掲載されています。「CIAJについて」のページに会員名簿も掲載されています。
製造品出荷額分析 - RESAS 地域経済分析システム（内閣府・経済産業省）
「検索条件」から中分類「30 情報通信機械器具製造業」を選択し、その下の小分類・製造品を選択すると、該当する製造品の年次の出荷額データ（全国値）を表示できます。

4-2. 調査レポートを探す

光産業技術振興協会（OITDA）
光産業技術（光の特性を応用して情報処理、伝送、計測、制御などを行う技術）の育成・振興のための諸事業に取り組む団体です。
「レポート」のページに、「光技術動向調査」、「光産業動向調査」などの調査報告書が掲載されています。
株式会社MM総研
「プレスリリース」のページに、パソコンほか情報通信機器に関する調査結果の概要を示したプレスリリースが掲載されています。