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経済・社会・教育分野の館内提供契約データベース

館内で利用できる経済・社会・教育分野のデータベースについて、項目別に紹介しています。館内でご利用の方は、利用者端末トップの「電子情報(デジタル化資料・電子ジャーナル等)」からご利用ください。

1. 全般

2. 新聞・雑誌記事

新聞記事データベースの使い方については「新聞記事データベースの使い方」をご覧ください。

2-1. 記事本文を収録するデータベース

データベース収録紙・誌
日経テレコン21Leave the NDL website. 『日本経済新聞』、『日経MJ』(旧『日経流通新聞』)など
※収録範囲は媒体により異なります。
日経BP記事検索サービスLeave the NDL website. 日経BP社が発行する雑誌(『日経ビジネス』、『日経コンピュータ』、『日経パソコン』、『日経アーキテクチュア』、『日経automotive』など)
※収録範囲は媒体により異なります。
朝日新聞クロスサーチLeave the NDL website. 『朝日新聞』(創刊(明治12(1879)年1月)以降)
『週刊朝日』ニュース面(平成12(2000)年4月から令和5(2023)年6月9日休刊号まで)など
ヨミダスLeave the NDL website. 『読売新聞』(創刊(明治7(1874)年11月)以降)
『The Japan News』(平成元(1989)年9月以降)など
毎索Leave the NDL website. 『毎日新聞』(創刊(明治5(1872)年3月以降)
『週刊エコノミスト』(平成元(1989)年10月以降)
中日新聞・東京新聞記事データベースLeave the NDL website. 『中日新聞』(昭和62(1987)年以降)
『東京新聞』(平成9(1997)年以降)など
※「過去紙面検索」で、昭和39(1964)年以前の『東京新聞』などの紙面も閲覧できます。
産経新聞データベースLeave the NDL website. 『産経新聞』東京本社版(平成4(1992)年以降。夕刊は廃止(平成14(2002)年)まで)、大阪本社版(平成10(1998)年以降)など
ProQuest Central (ニュース&新聞)Leave the NDL website. The New York Times(1851年以降)、The Washington Post(1877年以降)、The Wall Street Journal(1889年以降)など

その他の新聞記事を検索できる館内提供契約データベースは、以下で使い方を紹介しています。

2-2. 記事索引データベース

  • 雑誌記事索引データベースざっさくプラスLeave the NDL website. (皓星社)
    日本(旧植民地を含む)で発行された全国誌、地方誌の雑誌記事索引データべースです。明治初期から現代までの記事索引を収録しています。
  • 大宅壮一文庫雑誌記事索引検索 Web版(Web OYA-bunko)
    大宅壮一文庫が所蔵する週刊誌、総合月刊誌、女性誌、経済誌、専門誌などの雑誌記事索引データベースです。

3. 論文記事

  • CiNii ResearchLeave the NDL website.
    国立情報学研究所(NII)が提供する、日本国内の学術論文情報データベースです。一部の文献は本文(全文)を閲覧できます。
  • EBSCOhostLeave the NDL website.
    世界の主要な学術誌の全文、および抄録・索引情報を収録したデータベースです。ビジネス分野の雑誌、レポート類も収録しています。
  • ProQuest CentralLeave the NDL website.
    社会、教育、ビジネス分野などの論文記事を検索できます。世界の主要な学術雑誌などが収録されており、一部は全文を閲覧できます。
  • OCLC ECOLeave the NDL website.
    ビジネス、経済、教育など社会科学分野を含む世界の主要な学術誌を収録したデータベースです。一部の文献の全文、書誌情報や抄録などを閲覧できます。
  • JSTORLeave the NDL website.
    社会科学分野を含む世界の主要な学術誌の全文データベースです。通常、冊子体の最新号から2-5年経過したものを収録しています。

その他の論文記事を検索できる館内提供契約データベースは、以下で使い方を紹介しています。

4. 統計情報

  • ジャパンナレッジ LibLeave the NDL website.
    詳細(個別)検索画面の「検索コンテンツ」>「社会科学・統計」から、『日本国勢図会』や『世界国勢図会』などの総合統計集を選択して閲覧できます。統計書内の検索も可能です。
  • 日経テレコン21Leave the NDL website.
    「データ&ランキング」メニューから、以下のようなコンテンツで統計データを閲覧できます。
    • 「マクロ経済統計」:GDPや為替相場、国際収支などのマクロ経済の指標を閲覧できます。
    • 「地域経済・都市データ」:市町村別の人口、面積、財政といった地域データを閲覧できます。
  • 都道府県統計書データベースLeave the NDL website.
    各都道府県が毎年刊行してきた都道府県統計書を、明治初期から昭和47(1972)年まで収録しています。
  • United Nations iLibraryLeave the NDL website.
    国際連合が発行する統計を検索、閲覧することができます。また、国別、テーマ別に統計を見ることができます。

5. 国内の企業情報

  • 企業史料統合データベースLeave the NDL website.
    以下の報告書類を収録しています。
    • 明治10(1877)年から昭和25(1950)年までの営業報告書
    • 昭和24(1949)年から昭和60(1985)年までに公刊された主要企業の有価証券報告書
    • 明治43(1910)年から平成2(1990)年までに出された目論見書、集中排除法関係資料
  • eolLeave the NDL website.
    昭和36(1961)年以降の有価証券報告書を収録しています。業種分析なども行うことができます。
  • 日経テレコン21Leave the NDL website.
    「企業検索」から、全国主要企業の事業内容や財務情報などの最新データを収録した「日経会社プロフィル」や、上場企業の最近3期分の財務データを収録した「企業決算」を検索できます。
  • 会社四季報アーカイブズLeave the NDL website.
    『会社四季報』の創刊号(昭和11(1936)年)から平成23(2011)年までの誌面を収録しています。
  • ジャパンナレッジ LibLeave the NDL website.
    詳細(個別)検索画面の「検索コンテンツ」>「用語・情報」から、『会社四季報』の最新版を選択して閲覧できます。業種や社名、証券コードから検索もできます。
  • 官報情報検索サービス
    昭和22(1947)年5月3日以降の官報全文を検索することができます。官報には、企業の決算公告のほか、合併公告や解散公告などの法定公告も掲載されます。【東京本館では、議会官庁資料室および科学技術・経済情報室内の特定端末でのみ利用可】

国内の企業情報の調べ方は、以下のページで紹介しています。

6. 国内の市場動向

  • TDB REPORT ONLINE
    日本国内の約100業界の市場動向と今後の見通し、主要企業の動向、統計データなどを掲載した「TDB業界動向」、業界の前年の動向と当年の展望を7段階で表した「業界天気図」などが閲覧できます。【東京本館では、科学技術・経済情報室内の特定端末でのみ利用可】
  • 日経テレコン21Leave the NDL website.
    「データ&ランキング」メニューの「POSランキング」で、全国のスーパーマーケット店頭で販売されている加工食品・家庭用品のPOSデータに基づく売れ筋商品ランキングを見ることができます。

国内の市場動向の調べ方は、業界動向の調べ方で紹介しています。

7. 海外の企業情報

より詳細な情報や海外の会社情報の調べ方は、海外の会社情報の調べ方で紹介しています。

8. 海外の市場動向

より詳細な情報や海外の市場動向の調べ方は、海外の業界動向の調べ方で紹介しています。

9. 人物・役員情報