図書館統計
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人文総合情報室 作成
日本全国の図書館に関する統計を調べるためのツールを、主に館種ごとに紹介します。
書誌事項末尾の【 】内は当館請求記号です。
1.全般
1-1. 全国図書館調査
日本図書館協会が1952年7月以降毎年実施しており、公共図書館と大学図書館（短大・高専等含む）について延床面積、職員数、蔵書数、貸出数、予算額などのデータを調査しています。調査結果は以下の資料に収録されています。
- 『日本の図書館』（日本図書館協会 年刊）
1952-1970：【010.59-N687-N】
1971-1985：【UL3-5】
1986-：【Z45-44】 - 日本の図書館統計（日本図書館協会）
「統計」は、上記『日本の図書館』から抜粋しています。
「都道府県立図書館と政令指定都市の資料費」は、『図書館雑誌』毎年8月号のNews欄から掲載しています。 - 『図書館年鑑』（日本図書館協会）
館種別の統計です。上記『日本の図書館』のデータを、公共図書館と大学図書館に分けてクロス集計しています。
個別の館の統計は含みません。
1-2. 社会教育調査
- 『社会教育調査報告書』（文部科学省ほか 1956-）
文部科学省が3年に1回実施する調査です。1955年9月から継続して実施されています。職員数、貸出数、ボランティア数などのデータを採取しています。
公共図書館の統計が中心です。個別の館の統計は含みません。 - 社会教育調査（文部科学省）
上記調査結果を公開しています。「統計表一覧」は、e-Stat（政府統計の総合窓口）にリンクします。
「結果の概要」は、最新数回分を掲載し、これ以前（1999（平成11）年度分から）の回はWARP（国立国会図書館インターネット資料収集保存事業）にリンクします。
1-3. 戦前の図書館統計
戦前の図書館統計については、文部省が発行していた以下の資料などから年度別の図書館統計を調べることができます。
ただし第二次世界大戦の影響等で一部調査を欠く統計があるため注意が必要です。
そのほか戦前の図書館統計を一覧表にして掲載している資料には以下のようなものがあります。
- 石井敦 著『日本近代公共図書館史の研究』（日本図書館協会 1972 【UL244-16】）
pp.296-297に「公共図書館統計」があり、1878年～1970年まで統計が掲載されています。
（ただし、1879年、1943年～1945年に該当する範囲の統計はデータの記載がありません） - 文部省 編『学制百年史 資料編』（帝国地方行政学会 1972 【FB14-65】）
「四 教育統計」の「第26表 図書館（公共図書館）」（pp.449-450）に1873年～1971年までの公共図書館の統計が掲載されています。
（ただし1941年～1946年、1948年～1949年、1951年～1954年、1956年～1959年、1961年～1962年、1964年～1967年、1969年～1970年に該当する範囲の統計はデータの記載がありません）
また「第26表 図書館（大学附属図書館）」（p.448）に1941年～1968年までの大学附属図書館の統計が掲載されています。
2. 公立図書館
2-1. 都道府県立図書館等の報告書
以下では都道府県別に公立図書館の統計を掲載している資料・ウェブサイトを掲載しています。調査項目や掲載範囲はそれぞれ異なることに注意してください。地域の大学図書館等についても収録していることがあります。
なお、ウェブサイトで最新数年分の統計のみ掲載されていても、WARP（国立国会図書館インターネット資料収集保存事業）に保存されている自治体のウェブサイトからそれ以前の統計を遡って確認できる場合があります。
| 都道府県 | 資料名 | ウェブサイト | |
|---|---|---|---|
| 北海道 | ・『北海道の図書館』（北海道図書館振興協議会 1981-2004） | ・北海道図書館振興協議会（北海道立図書館）※「刊行物＞北海道の図書館」に2005年4月調査分以降のデータを掲載しています。 | |
| 青森 | ・『青森県の図書館』（青森県立図書館 [1972]-） | ||
| 岩手 | ・『図書館・公民館図書室等実態調査』（岩手県立図書館 【Z71-H791】） ・『いわての図書館』（岩手県図書館協会 5年1回刊 【Z45-349】） | ||
| 宮城 | ・『宮城県内公共図書館・公民館図書室等現状調査』（宮城県図書館 【Z72-J471】） | ・宮城県図書館の刊行物（宮城県図書館） ※左記の最新版を掲載しています。 | |
| 秋田 | ・『秋田県の図書館』（秋田県図書館協会 【Z21-1921】） | ||
| 福島 | ・『福島県公共図書館・公民館図書室実態調査報告書』（福島県立図書館 1985-2008） | ・福島県公共図書館等実態調査報告書（福島県立図書館）※2009～2013年度版は電子版のみあり |
| 都道府県 | 資料名 | ウェブサイト |
|---|---|---|
| 茨城 | ・『茨城の図書館』（茨城県図書館協会 【Z21-2320】） | ・茨城県図書館協会 ※左記の最新版を掲載しています。 |
| 栃木 | ・『栃木県の図書館』（栃木県公共図書館協会 1971-1990） ・『栃木県内の図書館』（栃木県公共図書館協会 【Z45-27】） | ・栃木県公共図書館協会 |
| 群馬 | ・『群馬県の図書館』（群馬県立図書館 1970-2004） ※2005年度以降は電子版のみあり | ・群馬県の図書館（群馬県立図書館） |
| 埼玉 | ・『埼玉の公立図書館』（埼玉県図書館協会 1970-） | ・埼玉県内公共図書館等の統計・図書館名簿（埼玉県図書館協会） ※2008年度以降のデータを掲載しています。 |
| 千葉 | ・『千葉県の図書館』（千葉県公共図書館協会 1966-） | ・千葉県の図書館（千葉県公共図書館協会） ※2008年度版以降を掲載しています。 |
| 東京 | ・『東京都公立図書館調査』（東京都立中央図書館ほか [1977]-） | ・東京都公立図書館調査（東京都立図書館） ※左記資料の平成28年度版以降の抜粋を掲載しています。 |
| 神奈川 | ・『神奈川の図書館』（神奈川県図書館協会 1971-） | ・神奈川の図書館（神奈川県図書館協会） ※左記資料の2010年度版以降を掲載しています。 |
| 都道府県 | 資料名 | ウェブサイト |
|---|---|---|
| 新潟 | ・『新潟県の図書館』（新潟県立図書館ほか 1967-） | ・県内公立図書館の統計（新潟県立図書館） |
| 富山 | ・『富山県の公共図書館』（富山県立図書館 1972-） | ・県内公立図書館統計（富山県立図書館）※左記資料の過去5年分の抜粋を掲載しています。 |
| 石川 | ・『石川の公共図書館』（石川県公共図書館協議会 1996-） | |
| 山梨 | ・『山梨県の図書館 : 山梨県図書館白書』（山梨県立図書館 【Z45-B18】） | ・山梨県の図書館 山梨県図書館白書（山梨県立図書館） ※左記資料の2011年版以降を掲載しています。 |
| 長野 | ・『長野県公共図書館概況』（県立長野図書館・長野県図書館協会公共図書館部会 1994-） | ・長野県公共図書館概況（県立長野図書館） ※左記資料の2011年度版以降を掲載しています。 |
| 岐阜 | ・『岐阜県内公共図書館・町村図書室調査集計表』（岐阜県図書館 【Z71-W915】） | |
| 静岡 | ・『静岡県の図書館』（静岡県図書館協会 1984-1990） ・『目でみる・静岡県図書館白書 : いまと、これからをめざして』（静岡県図書館協会 1986-1990 【UL244-162】） ・『静岡県公共図書館の現況』（静岡県立中央図書館 3年1回刊 【Z21-B372】）※1999年度版で終刊 ・『静岡県の図書館』（静岡県立中央図書館 【Z71-L492】） | ・静岡県の図書館 統計情報（静岡県立中央図書館） ※平成19年度以降のデータを掲載しています。 |
| 三重 | ・県内市町立図書館・図書室の統計情報（三重県立図書館） ※平成27年度以降のデータを掲載しています。 |
| 都道府県 | 資料名 | ウェブサイト |
|---|---|---|
| 滋賀 | ・『滋賀の図書館』（滋賀県公共図書館協議会 1983-2015） | ・県立図書館の概要（滋賀県立図書館） ※2002年度版以降の『滋賀県立図書館事業概要』を掲載しており、末尾に県内公共図書館の統計データがあります。 |
| 京都 | ・『京都府の公共図書館』（京都府立図書館 1983-[1988]） | |
| 大阪 | ・『大阪の公共図書館要覧』（大阪公共図書館協会 1986-） ※近年は隔年刊 | ・大阪公共図書館協会（OLA）奉仕概況 ※最新5～6年分を掲載しています。 |
| 兵庫 | ・『兵庫県公共図書館調査』（兵庫県図書館協会 [1977] | |
| 和歌山 | ・『和歌山県の公共図書館・図書室』（和歌山県公共図書館協会事務局ほか 1995-） |
| 都道府県 | 資料名 | ウェブサイト |
|---|---|---|
| 鳥取 | ・『鳥取県の図書館統計』（鳥取県立図書館【Z72-L931】） | |
| 島根 | ・『島根県公共図書館年報』（島根県公共図書館協議会事務所 【Z21-B239】） | ・島根県公共図書館協議会 ※最新5年分を掲載しています。 |
| 岡山 | ・県内の公共図書館 調査・統計（岡山県立図書館）※2000年度以降の統計データを掲載しています。 | |
| 広島 | ・『広島県公共図書館要覧』（広島県公共図書館協会 [1982]-2015） | ・統計（広島県立図書館）※2016年度以降のデータを掲載しています。 |
| 山口 | ・『山口県公立図書館年報』（山口県図書館協会 【Z21-1714】） |
| 都道府県 | 資料名 | ウェブサイト |
|---|---|---|
| 徳島 香川 愛媛 高知 | ・『四国の公共図書館』（[四国地区公共図書館連絡協議会] [19--]-2005） | ・四国の公共図書館 統計編（徳島県立図書館） ※2010年以降の統計データを掲載しています。 |
| 都道府県 | 資料名 | ウェブサイト |
|---|---|---|
| 福岡 | ・『福岡県公共図書館等概況』（福岡県公共図書館等協議会 【Z21-1671】） | ・連携のページ 福岡県公共図書館等協議会（福岡県立図書館） ※平成29年度版以降の左記資料を掲載しています。 |
| 長崎 | ・『要覧』（長崎県立長崎図書館 【Z45-189】） | ・図書館要覧 県立長崎図書館（ミライon図書館） ※平成28年度版以降の要覧を掲載しており、「県内市町立図書館等の現状」が収録されています。 |
| 熊本 | ・『要覧』（熊本県立図書館） | ・要覧（熊本県立図書館） ※平成12年度版以降の年報・要覧を掲載しており、「県内公共図書館の概要」が収録されています。 |
| 宮崎 | ・『宮崎県公共図書館・公民館等図書室の概要』（宮崎県公共図書館連絡協議会 【Z72-L314】） | |
| 鹿児島 | ・『鹿児島県の公共図書館』（鹿児島県図書館協会 [1976]-） | ・県内図書館の概況（鹿児島県図書館協会） ※過去4年分の統計データを掲載しています。 |
| 沖縄 | ・『沖縄県立図書館要覧』（沖縄県立図書館 [19--]-2014） | ・沖縄県立図書館要覧（沖縄県立図書館） ※2009年度版以降を掲載しており、「県内公共図書館統計」が収録されています。 |
2-2. その他
2-1.に掲載のない県も含めて、図書館関係の統計を自治体の統計年鑑で調べられる場合があります。リサーチ・ナビ「地域に関する統計」を参照してください。
一般社団法人電子出版制作・流通協議会が2013 年から公立図書館に行っている電子図書館・電子書籍サービス調査の結果を、下記資料から確認できます。
- 『電子図書館・電子書籍貸出サービス調査報告』（電子出版制作・流通協議会ほか 2014-2021）
- 『電子図書館・電子書籍サービス調査報告』（樹村房 2022-）
3. 大学図書館
- 『大学図書館実態調査結果報告』（文部科学省研究振興局ほか 1968-2005）
- 『学術情報基盤実態調査結果報告』（文部科学省研究振興局 2006-2024 【Z45-242】）※2025年以降は電子版のみ
- 学術情報基盤実態調査（旧大学図書館実態調査）（文部科学省）
「結果報告」は、e-Stat（政府統計の総合窓口）にリンクします。「結果の概要」「結果報告」は、最新数回分を掲載し、これ以前（2002（平成14）年度分から）はWARP（国立国会図書館インターネット資料収集保存事業）にリンクします。
大学図書館実態調査は文部科学省（文部省）が1966年度以降毎年度、国公私立大学図書館を対象に実施していた調査で、2006年度からはコンピュータ等の状況についての調査も加えた学術情報基盤実態調査として実施しています。施設規模、職員数、蔵書数、サービス状況、予算額の他、電子図書館実施状況や機関リポジトリ公開状況などについて大学種別・規模ごとにデータを公表しています。個別館（短大・高専等含む）のデータは公表されていません。個別館を調べる場合は1-1. 全国図書館調査を参照してください。
4. 学校図書館
学校図書館の現状に関する調査（国際子ども図書館）を参照してください。
5. 児童図書館
「子どもへの図書館サービスの状況（日本）」を参照してください。
6. 専門図書館
- 『専門情報機関総覧』（専門図書館協議会）
3年ごとの刊行。巻末に専門情報機関統計を掲載しており、施設・蔵書・人員やサービス状況、専門とする主題まで詳細な統計データが掲載されています。「専門情報機関」は専門図書館協議会（専図協）加盟を問わず、一部公共図書館や大学図書館を含んでいますが、設置主体別にデータを掲載しています。個別館のデータは本編に掲載されている基礎情報を除き参照できません。
一部データは専図協ウェブサイトで公開されています。
7. 国立国会図書館
- 『国立国会図書館年報』（国立国会図書館 【Z45-218ほか】）
毎年度の統計を掲載しており、行政・司法各部門支部図書館の統計も含まれています。最新号を当館ホームページで、バックナンバーを国立国会図書館デジタルコレクションで閲覧することができます。詳細は国立国会図書館ホームページ＞国立国会図書館年報のページをご覧ください。